田原総一朗

田原総一朗(たはら・そういちろう)/1934年、滋賀県生まれ。60年、早稲田大学卒業後、岩波映画製作所に入社。64年、東京12チャンネル(現テレビ東京)に開局とともに入社。77年にフリーに。テレビ朝日系『朝まで生テレビ!』『サンデープロジェクト』でテレビジャーナリズムの新しい地平を拓く。98年、戦後の放送ジャーナリスト1人を選ぶ城戸又一賞を受賞。早稲田大学特命教授を歴任する(2017年3月まで)。 現在、「大隈塾」塾頭を務める。『朝まで生テレビ!』(テレビ朝日系)、『激論!クロスファイア』(BS朝日)の司会をはじめ、テレビ・ラジオの出演多数

  • 田原総一朗「対米追従なら日本経済復活が急務 官民一体で意識改革を」

    田原総一朗「対米追従なら日本経済復活が急務 官民一体で意識改革を」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、日米同盟を維持するなら日本経済の復活が不可欠だと指摘する。*  *  * 現在の日本の大問題は、安全保障と経済の劣化、そして少子化である。安全保障と少子化については

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「現代の安全保障に通ずる同郷・井伊直弼の“教え”」

    田原総一朗「現代の安全保障に通ずる同郷・井伊直弼の“教え”」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、井伊直弼の“決断”を引き合いに故・安倍晋三元首相を評価する。*  *  * 私は滋賀県彦根市で生まれ、高校を卒業するまで彦根市で育った。88

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「元日の『朝生』で感じた タブーなき討論こそが日本の強み」

    田原総一朗「元日の『朝生』で感じた タブーなき討論こそが日本の強み」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、日本経済を活性化させるためには、前向きな議論が必要だと指摘する*  *  * 元日の「朝まで生テレビ!」は、私が思い切ってかなり自己主張を交えた問題提起をして、出演

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「主体的安全保障への転換も議論なき防衛費増額は愚策だ」

    田原総一朗「主体的安全保障への転換も議論なき防衛費増額は愚策だ」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、防衛費の増額を愚策だと指摘する。*  *  * 岸田文雄内閣が12月16日、外交・防衛政策の長期指針「国家安全保障戦略」の改定を閣議決定した。 歴代政権が戦後一貫し

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「劣化する日本経済 年功序列、終身雇用の廃止で打開せよ」

    田原総一朗「劣化する日本経済 年功序列、終身雇用の廃止で打開せよ」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、年功序列や終身雇用といった日本的経営を見直すべきだと指摘する。*  *  * 12月14日の午後、首相官邸で岸田文雄首相と面会した。 岸田首相に具体的な経済政策の改

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「大規模デモ広がる中国。習近平に賢明な判断力はあるか」

    田原総一朗「大規模デモ広がる中国。習近平に賢明な判断力はあるか」

     ジャーナリストの田原総一朗さんが、デモの続く中国について語る。*  *  * 異例の「3期目入り」を果たし、盤石と見られていた習近平体制だが、早くも足元が揺らぐ事態に見舞われている。「ゼロコロナ政策

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「新刊に収めきれなかった安倍元首相が関わった重大事」

    田原総一朗「新刊に収めきれなかった安倍元首相が関わった重大事」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、安倍政権が集団的自衛権の行使を容認した裏側について語る。*  *  * 12月7日に朝日新聞出版から『さらば総理 歴代宰相通信簿』という著書が発売される。 私は田中

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「共和党の失速はトランプのはしゃぎすぎが原因だ」

    田原総一朗「共和党の失速はトランプのはしゃぎすぎが原因だ」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、米中間選挙で民主党が健闘し、「赤い波」が起きなかった理由を指摘する。*  *  * 11月8日に行われた米国の中間選挙についてである。米国メディアの世論調査では「レ

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「後手後手の岸田政権。支持率低迷でも続投する理由」

    田原総一朗「後手後手の岸田政権。支持率低迷でも続投する理由」

     ジャーナリストの田原総一朗氏は、政権への支持率が低下する岸田内閣に正念場だと忠告する。*  *  * 岸田文雄首相のやることなすことが後手後手になっている。 まずは旧統一教会問題で見苦しい対応を続け

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「『オール沖縄』市長選7戦全敗も辺野古容認ではない」

    田原総一朗「『オール沖縄』市長選7戦全敗も辺野古容認ではない」

     ジャーナリストの田原総一朗氏は、辺野古問題をめぐる沖縄の事情を説明する。*  *  * 今年は沖縄県下11市のうち7市で市長選が行われる選挙イヤーである。「辺野古新基地移設」に強く反対する「オール沖

    週刊朝日

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