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　かつては「虚業」と蔑まれていたYouTuberという職業も、多くの芸能人や有名人、企業や公式コンテンツの参入により、以前よりも市民権を得られるようになりました。

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　飛ぶ鳥を落とす勢いで伸びるYouTuberや、人気のYouTuberは、皆さんが想像しているよりも多くの収益を得て暮らしています。職歴や学歴や年齢の制限もなく、時間や場所にもとらわれず、職場の人間関係の悩みなどもなく働くことができるYouTuberという仕事は、副業としても注目が集まっています。そんなYouTuberたちにも、共通の弱点があります。

　まず、プラットフォーマーのルールには絶対に逆らえない点です。YouTuberは、Googleの「YouTube」という動画投稿サイトを利用しているため、GoogleやYouTubeの定めるルールには絶対に逆らえません。ガイドラインに違反すると判断された動画は、削除されたり、収益化が無効になったり、チャンネルを削除されたり、場合によっては、Googleのアカウントにも利用制限がかかります。

　とても極端な例ですが、親御さんが家族のホームビデオを保管するためにYouTubeを利用し、非公開でアップロードした動画に子供の入浴しているシーンがあったために、Googleのアカウントが停止された事例もあります。Googleアカウントが停止されると、GmailやGoogleドライブ等も利用できなくなります。これは最も重い措置の一つで、「公開状態に関係なく、動画はガイドラインを守らなければならない」「子供の性的コンテンツには重いペナルティーを課す」というYouTubeとGoogleのルールに乗っ取ったものです。

　ガイドラインは変更されることもあります。コロナ禍が始まった当初は、間違った情報の流布を防ぐために、YouTubeではコロナに関する動画は一時的に収益対象外になりました。とても大きな単位ですと、昨今のウクライナ情勢の影響で、YouTubeではロシア国営メディアの収益化は一時的に停止されています。他にも、アメリカで銃乱射事件が発生した際、オモチャの銃を使った寸劇やレビュー動画に規制がかかったこともあります。

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