佐伯良隆
流動比率は100％を超えて高いほどよく、一般的には150％以上あれば安全性が高いといわれます。1年以内に返す借金に備えて、すぐに現金化できる資産（現預金や売掛金など）を1.5倍以上もっていれば安心、というわけです。なお日本企業の流動比率は、平均で130 ～ 140％程度で推移しています。
次に確認したいのが、自己資本（純資産）に対する固定資産の割合です。これを「固定比率」といい、中長期的な資金繰りの安全性がわかります（図9参照）。
土地や建物、工場設備など、長期間使用する固定資産は、返済義務のない自己資本で運用する割合が高いほど安全ですよね。そのため固定比率は、低いほどよいとされます（図10参照）。
この数値が100％を超える場合、固定資産の一部を負債によって運用していることになります。ただし、100％を超えたからといって即危険、というわけではありません。なぜなら日本の多くの企業は、銀行から融資を受けて設備投資を行っており、実際に日本の全産業の平均値は150％程度あるからです。
ただ固定比率が高いときは「すぐに返済が必要な借金（流動負債）で固定資産を購入していないか」チェックが必要です。
それを確かめるのが「固定長期適合率」で、これは純資産と固定負債（すぐに返す必要のないお金）の合計で固定資産の代金をまかなえているかを表します（図11参照）。
固定長期適合率が100％を超えた場合は、固定資産の一部を流動負債でまかなっているということ。身近な例でいえば、返済期限の短い消費者金融に借りたお金を、住宅資金の一部にあてているような状態です。
※『決算書「分析」超入門2022』（朝日新聞出版）より一部を抜粋
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