倒産前の会社の決算書に表れる「2つの異常」　“超速”で安全性を確認するには

（1）資産の元手のうち、借金（他人資本）の割合が極端に大きく、バランスが悪い
（2）現金を生み出せていない

（1）と（2）は関連しており、事業から現金を生み出せないと借金が膨らみ、最後には返済不能となります。つまり倒産する会社は、貧弱な骨格で、大量の血を流しながら走っているようなものなのです。

　ここでは、会社が（1）のような状態に近づいていないかを確かめるために、貸借対照表（図1参照）を使った具体的な安全性分析の方法をご紹介します。

　まず確認したいのは、資産の元手（右側）の「上下」。つまり、負債（他人資本）と純資産（自己資本）のバランスです。会社が倒産するのは、借金を返せなくなったときでした。これは裏を返せば、原則借金がなければ会社は倒産しないということ。つまり自己資本が多いほど、安全性は高いといえます（図2参照）。

　それがわかるのが「自己資本比率」です。この比率は、すべての資本のうち、自己資本（純資産※）が占める割合を表します（図3参照）。
※厳密には、純資産中の株主資本（および「その他包括利益累計額」がB／Sに計上されている場合はそれも含める）を指す

　人の体に例えてみましょう。自己資本の多さは、いわば会社の「骨格の太さ」です。一般的に、日本企業の自己資本比率は30％以上が望ましく、50％以上あれば安全性が高いといえます。これが、「会社の骨格が太い」状態です。ただし、その水準は業種や業態によって異なるため、数社の同業他社と比較して数値の高低を確認しましょう（図4参照）。

　なお、負債が増えすぎて、仮に資産を全部売っても返済できない状態を「債務超過」と呼び、倒産の危険性が高い状態といえます。

　貸借対照表の「上下」を使った、もうひとつの安全性分析が「ネットD／Eレシオ（ネット・デット・エクイティ・レシオ）」です（図5参照）。

　これは「純有利子負債比率」とも呼ばれ、「返す必要がある借金（純有利子負債）が、返さなくてもいいお金（純資産）の何倍あるか」を表します。