GWが明け、5月中旬は日本企業の決算発表が集中するシーズン。この会社は儲かっているのかどうか？ プロの注目ポイントを、グロービス経営大学院教授の佐伯良隆氏が解説します（佐伯良隆著『決算書「分析」超入門2025』から抜粋・編集）。
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収益性の分析は「比率分析」が基本
はじめは「収益性」の分析です。収益性とは「会社がどれだけ稼げているか」ということ。それを測る方法はいくつかありますが、まずは「売上に対してどれだけ利益が出ているか（売上高利益率）」をみていきます。売上高利益率の算出に必要な情報はすべて損益計算書に書かれています。
ここで思い出してください。損益計算書に書かれている利益は合計5つありましたよね。同じように、売上高利益率も5つあります。計算が大変そうに感じますが、まったくそんなことはありません。それぞれの利益を売上高で割れば、自然と5つの利益率が導き出されます。
これらの利益率から、会社が「どれだけ効率的に収益をあげられているか」や「収益をあげるための戦略」などがみえてくるのです。
①売上総利益率（粗利率）
→商品の付加価値の高さがわかる！
最初は「売上総利益率（粗利率）」です。
売上総利益率は、「売上に占める売上総利益（粗利）の割合」です。一方で「売上に占める売上原価の割合」を原価率といいます。
例えば、A社が100円のパンをつくるのに20円の売上原価がかかったら、売上総利益率は80％、原価率は20％になります。
さて、この売上総利益率からは、その会社の商品（モノやサービス）の「付加価値」の高さがわかります。この付加価値とは、何を表しているのでしょうか。
先のパンの例で考えてみましょう。A社は100円のパンを作るのに、20円の売上原価（費用）を支払いました。この費用は、小麦粉などの材料費や水道光熱費などで、いわば「他社から購入した価値」といえます。
