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現在は大和ハウスプレミストドームの愛称で知られる札幌ドーム（以下、ドーム）の未来に注目が集まっている。収益の柱となっているサッカーJリーグの北海道コンサドーレ札幌（以下、コンサドーレ）がJ2に降格し、来季以降の経営が苦しくなることは確実。その影響はドームにも及ぶことが考えられ、今後については心配の声も聞かれる。
【写真】本拠地移転から25年以上経つが、今でもファンに愛されている球場がこちら
そんな中、「（二軍本拠地が移転するなら）札幌ドームが一番良くないですか」という日本ハム・新庄剛志監督の言葉は、ドーム関係者にとって「救いの声」に聞こえたのではないか。
同球団が千葉県鎌ヶ谷市に構える二軍施設の移転問題が勃発した中、「2022年までの本拠地だった札幌ドームを二軍で使用すれば良い」という新庄監督の私案が大きく取り上げられた。
「入れ替えとかもすごくやりやすい。午前中に二軍を見に行って、ナイターで一軍の采配をしてとか。今はすぐ呼ぼうとしても来られないんですよ」
新庄監督が語るように一軍と二軍の物理的距離が縮まればメリットは多く、理にはかなったものだ。しかし選手に負担がかかるオールドスタイルの人工芝や使用料など多くの問題もあるため、実現にはドーム側の歩み寄りが重要だと思われる。
「12月11日に札幌市議会でドーム条例の一部を改正する条例案が可決、スポーツやコンサートなどの興行使用料金の値上げが決まった。札幌市側の動きへ思うこともあっての新庄発言、と感じるのは気のせいだろうか」（日本ハム関係者）
ドームは来年4月1日から、「大規模な観戦・鑑賞型の催物」の利用料金の限度額を1日770万円（税込き）から850万円（同）へ値上げ。入場者が2万人を超える場合、1人につき385円の加算が425円へ。その他の場合の利用料金も合わせて約10％値上げされることとなった。
「『現状の経常経費を踏まえた適正な額に改定するため』という理由だが理解できない。日本ハムがエスコンフィールドに本拠地移転したことはもちろん、その後のドーム利用頻度が高まらないのは条件が市場に合致していないため。今回の条例改正は何が根拠で、目的がどこにあるのか理解に苦しむ」（スポーツマーケティング会社関係者）
ラリー遠田
姜尚中
西崎彩智
