野村昌二
「最初の1週間は可能性が高いが、2週間目は確率が小さくなるだけで、地震が起きる確率はゼロにはなりません」
地震予知学などが専門の、東海大学・静岡県立大学の長尾年恭（としやす）客員教授は、そう話す。
8日午後4時43分ごろ、宮崎県の日向灘で発生した、最大震度6弱の地震。気象庁によると、地震の規模を示すマグニチュード（Ⅿ）は7・1で、震源の深さは30キロ。宮崎、鹿児島、大分、高知、愛媛の各県の沿岸部に一時、津波注意報が発表され、宮崎県では約50センチ、高知県でも約30センチの津波が観測された。
各地で食器が落下して破片が散乱するなど被害が相次ぎ、鹿児島県では住宅が倒壊した。SNSでは「ついに南海トラフ（巨大地震）か！」といった書き込みが溢れた。
南海トラフ巨大地震は、静岡県の駿河湾から九州東沖にかけて延びる南海トラフを震源域とする地震だ。30年以内に70～80％の確率で発生し、想定されるMは8～9級、最大震度は7。死者は32万人に上るとされている。
そんな中、8日午後7時15分、気象庁が初めて出したのが「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）」だ。
発表後の会見で、評価検討会会長で東京大学の平田直（なおし）名誉教授は、「南海トラフ巨大地震が発生する可能性は普段より数倍高くなっている」と警鐘を鳴らし、気象庁は「今後1週間程度は注意を要する」と呼びかけた。
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野村昌二
ニュース週刊誌『AERA』記者。格差、貧困、マイノリティの問題を中心に、ときどきサブカルなども書いています。著書に『ぼくたちクルド人』。大切にしたのは、人が幸せに生きる権利。
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