中島晶子
この条件を「細かいところまで」見たことがあるだろうか。金融庁の資料をまとめた＝表。
インデックス型が◎
2023年まではつみたてNISAで投資できる「指定インデックス投資信託」209本（2023年9月1日現在の金融庁資料／以下同）、アクティブ型など「指定インデックス投資信託以外の投資信託」31本がそのまま、新NISAのつみたて投資枠でもつみたてられる。これにインデックス型の東証ETF7本も加わる。
前出の通り、つみたてNISA口座でETFを購入できるのは現状、本誌が確認できた金融機関では大和証券だけ。主要ネット証券の新NISAのつみたて投資枠で東証ETFのつみたてはできない（成長投資枠で買えるが、通常の投信のような自動つみたては主要ネット証券では今のところできない）。
つみたて投資枠で投資できる投信の大半は、日本を代表する株価指数「TOPIX（東証株価指数）」「日経平均株価」や米国を代表する株価指数「S＆P500」、全世界や先進国、新興国の株式の指数に連動するインデックス型投信だ。
正式な資料にある「指定インデックス投資信託」の指数は単一指数で運用できるものが15種類あるが、そのうち実際につみたてNISA（2024年以降はつみたて投資枠）の対象として販売されている投信の指数は12種類。
つみたて投資枠で買える投信の基準を成長投資枠より厳しくしているのは、「長期・つみたて・分散」に適した、主にインデックス型投信だけに投資したほうが長期で成功しやすいという「意図」（親心!?）も働いているのだろう。
信託報酬が安い
つみたて投資枠の対象投信はコストの条件も厳しい。投信を保有しているときに基準価額（投信の値段）から日々差し引かれる「信託報酬」という運用コストが安いものしかダメなのだ。
金融庁は「国内／海外」「インデックス／アクティブ」というタイプ別に上限を設定している。たとえば、日経225など国内の指数に連動した投信の信託報酬は年率0.5％以下、S＆P500など海外の指数に連動した投信は0.75％以下だ。
しいたけ.
西崎彩智
ジェーン・スー
