特に医療職、介護職や保育士、スーパーやドラッグストアなどの接客業は女性の労働者が多く、妊娠中も働いている人もいる。直に人と接する機会が多く、感染リスクも高いが、コロナ禍の人手不足などで休みを取りにくいのが実情だ。

　妊婦に関するリサーチセンター「ニンプスラボ」が5月11～13日に実施したインターネットアンケート（有効回答数1275人）では、約4割が出勤を継続しており、その中でも医療従事者は6割が出勤を続けているという結果が出た。休職や在宅勤務を望んでいるにもかかわらず、勤務先に相談していない人も4割いた。その理由は「言い出しにくい」が71.9％に上る。

（編集部・深澤友紀）

※AERA　2020年6月15日号より抜粋