住み心地のいい「未来の故郷」の見極め方 専門家が注意点を指摘 (1/2) 〈AERA〉|AERA dot. (アエラドット)

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住み心地のいい「未来の故郷」の見極め方 専門家が注意点を指摘

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小柳暁子AERA

週末ともなるとサーファーも集まる。釣り船で海釣りも楽しむことができる(千葉県勝浦市)(撮影/伊ヶ崎忍)

週末ともなるとサーファーも集まる。釣り船で海釣りも楽しむことができる(千葉県勝浦市)(撮影/伊ヶ崎忍)

 人によって、ライフステージによって、街の住み心地は変わってくる。溢れる情報に惑わされずに、自分にとっての「未来の故郷」をどのように見つけるべきか。藻谷浩介さんの考えにもとづいて東名阪と政令市のデータを見てみよう。

【グラフを見る】東名阪と政令市のデータはこちら

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 働きやすく暮らしやすい、長く住み続けられる町はどこなのか──。日本総研主席研究員の藻谷浩介さんによると「どこがいい町なのか」という議論はますます難しくなっているという。

「(1995年の合併特例法の改正に端を発する)平成の大合併後、中心都市の、かつ都心だけが元気であるという傾向が強くなってきて、同じ都市内の格差が大きくなってきました」

 そんな中、藻谷さんが注目しているのは、「人口が安定している町」だという。つまり、どこかの世代が突出しているような人口構成にはなっていない町ということだ。

「『高齢者に対して極端に中年が多い地域』と『中年に対して子どもが極端に少ない地域』は要注意です」(藻谷さん)

 現在高齢者は少ないが中年世代が多い地域は、今の中年世代が高齢者になった時、それに対応できる病院や福祉といったインフラが整っていないことになる。人口差が激しいほど、サービスを受けられない人が多く出てくることになるのだ。

「いま若い人が多い町は30年後は高齢者ばかりの町になるということです。過去、ニュータウンがことごとくオールドタウンになったという教訓を生かすべきです」

 これから高齢世代になる人なら、すでに高齢者がたくさんいてこれからその世代が減る傾向にある所。病院や福祉サービスが整っているが受益者は減るので、サービスを受けやすい。子育てをしている時期であれば、子育て世代が流入し学校が足りなくなっている所より、子どもが減り施設が余っている所を選ぶ方がよい。

「特に分譲物件を買うなら、いま人気があるところを選ぶのは得ではありません。数十年先まで、周りと逆張りで考えなくてはいけません」


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