移住適齢期は、家族全員が教育や仕事、ライフスタイルの面で動ける条件が揃っているかどうかで決まると話す。

「もう一つの移住適齢期として60代もある」と話すのは、山口県周防大島町のファイナンシャルプランナー、泉谷（いずたに）勝敏さんだ。泉谷さんはIターン組。34歳のとき、妻の実家がある同町へ大阪から移住。その経験を生かし、移住相談にも乗っている。

　定年を迎えたシニア層は第二の人生が始まる転機の時期なので移住がしやすい。子どもが巣立ち、教育費が減ったことで生活費も抑えられる。

「ただし、シニアも50代から準備を始めることが必要。移住先の候補地をめぐったり、生活をスムーズに始めるために、現地に知り合いをつくったりしてほしい。また、医療や介護支援が整っているか、老後の生活も考慮してください」（泉谷さん）

（ライター・角田奈穂子）

※AERA　2016年3月28日号より抜粋