だが、そんな破竹の勢いのZoomを脅かす“事件”が起きた。

　3月末、Zoom会議に不審者が割り込む「Zoombombing（ズームボミング）」と呼ばれる妨害が世界各地で頻発した。決して褒められたことではないが、翻って、ユーザーが増えればそのデータを狙う犯罪や愉快犯の増加も避けられない。今回の妨害は、参加者がSNSなどに会議URLを公開していたことが原因だと見られているが、セキュリティー面を不安視する声も上がった。

　攻撃に対してZoomは4日、パスワードの設定をこれまで以上に強化すると発表。さらに、会議への参加は主催者の許可制にするなどの対応をとった。休校措置などで、Zoomを使ったオンライン授業に取り組む学校もある。期待値が高いだけに、今後のセキュリティー管理にも注目したい。

　テクノロジーを使えば、仕事がグンと楽になる。だが、細分化されたアプリのどれをいつ使えばいいのか、混乱する人も多いのではないだろうか。

　そうしたアプリを一元化するのが、クラウドサービス「Dropbox」だ。「Slack」「Zoom」と比べると、以前から利用している人も多いのではないだろうか。

「メールやチャットでコミュニケーションは飛び交っても、ビジネスの根幹はアウトプットした先にあります」

　そう言い切るのは、Dropbox日本法人代表取締役社長の五十嵐光喜さんだ。クラウドに上げるだけで、データの保管や共有をすることができる。

「エクセルを使う人もGoogleシートを使う人も連携できる。職場に社員が集まるように、Dropboxというバーチャルの仕事場に人を集めるイメージです」（五十嵐さん）

　リモートワークが急速に進む中で、たびたびコミュニケーションという言葉が重視されてきた。だが、「何でも会話をすればいいわけではない」と五十嵐さんは指摘する。

　同社は昨年5月にビジネスパーソンに調査をしたところ、就業時間の約3割を、過去のメール検索や不要不急なメッセージの作成、打ち合わせの場所や時間調整に費やしていると回答があったという。

「それらはDropboxを上手に活用すれば補えることです。飛び交うメールに埋もれた情報を探したりするのは、実は苦痛だったのです」

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