黒崎さとし
「SNSやニュースのコメント欄などで芸能人への誹謗中傷がひどくなり、近年はそれが社会問題化するなかで、藤田ニコルさんら芸能人自らが声をあげるようになりました。こうした流れの中で、週刊誌やネットメディアに対しても、きっちり反論するという流れが起きた。近年、紙媒体の電子版やネットニュースが乱立したせいで、スキャンダラスな見出しの不確かな記事が一気に増えたことも要因の一つでしょう」
ニュースを配信するプラットフォーム、ネット業界全体の変化も関係していると言う。
「グーグルやヤフーなども誹謗中傷やデマを扱うサイトを排除する動きが活発になっています。真偽不明のニュースに対して、タレント側が『事実ではない』と公式にコメントを出すことで、検索サイトやポータルサイトも『証拠がない限りは事実ではない』と判定するので、結果的に当該メディアの信用は落ちていきます。こうした昨今のネットの動向をわかっているタレントたちの反撃が始まったという一面もあるでしょう」（前出の編集長）
■業界団体も動きだした
一方、タレントを抱える芸能事務所はどう思っているのか。ある大手事務所の関係者は言う。
「今、芸能事務所とメディアの関係も変わってきています。これまではテレビを中心に新聞や雑誌などと密な関係性を築き上げ、自社のタレントをいかにメディアに出せるかに注力していました。タレント側もメディアに出ることでしか自身のPRができなかったので、たとえ事実と異なる報道が出たとしても、（水面下で）取引をすることでうまく収めてきた。そこが事務所の役割でもあったわけです。しかし、SNSや動画配信が普及すると、マスメディアに露出しなくても十分世間に認知されるようになりました。人気や実力のあるタレントは、一度売れてしまえば、事務所の力を借りなくてもいくらでも仕事が入ってきます。これまでのように泣き寝入りしてまで、古いメディアと密な関係性を築かなくてもよくなったのです」
石井志昂
ラリー遠田
沖昌之
