いつのまにか服を買わなくなった。デパートにもほとんど行かない。こうした傾向はぼくだけのものでないらしい。杉原淳一・染原睦美の『誰がアパレルを殺すのか』を読んでよくわかった。経済誌の若い記者がアパレル業界を取材・分析した本である。

　ワールドや三陽商会など、大手アパレル企業は業績悪化に苦しんでいる。原因は単純。消費者を無視して、服をつくりすぎるから。規制緩和で全国各地に大型ショッピングセンターができた。アパレル企業はブランドを乱発して大量出店。価格を抑えるため、商品はOEM（相手先ブランドによる生産）メーカーや商社に発注して中国で生産。どの服も違うのはタグだけで本体はそっくり。販売員は低賃金で働かされ、使い捨てにされる。その結果、とうとう消費者に見放された。

　なぜ大手アパレル企業はそろって転落していったのか。経営陣がかつての成功体験から抜け出せないからだ。「つくれば売れる」「安けりゃ売れる」と思い込み、買う人・着る人の気持ちを考えなかった。デパートも同様・同罪である。

　消費者も変わった。もはやモノを買うことや所有することは快楽ではない。古着への抵抗感はなくなり、レンタルやシェアも積極的に使う。見栄で服を着る時代ではない。

　しかし、絶望ばかりではない。既存のやりかたにこだわらず、業績を伸ばしている企業も紹介されている。たとえば皆川明が率いるミナペルホネン。「売れ残る」という概念を捨て、何年前の商品でも売り続ける。いい商品を適正価格で。70代の販売員もいる。読んでいてホロリときた。希望はある。

※週刊朝日 　2017年7月21日号