松岡かすみ
結婚・出産後も働き続ける女性は増えたが、正社員として転職や再就職するハードルは子どもの有無にかかわらずまだまだ高い。なぜなのか。AERA 2023年3月20日号の記事を紹介する。
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「これから子どもを持ちたいって考えたりしてる？」
大阪府在住の会社員、田村里美さん（36）は、転職活動中に“先輩社員”から突然、こう聞かれた。時は、最終面接前の「カジュアル面談」と称された場。人事担当者からは「採用のための選考や合否判定に関係のない面談」だと説明され、「職場の雰囲気を知るためにも、面談を有効に使ってほしい」ということだった。田村さんは二つ返事で承諾し、面談に臨んだ。
和やかに話が進み、そろそろ終盤というところで、突如切り出された冒頭の質問。田村さんは当時、夫と結婚して2年目。初対面にしては随分と突っ込んだことを聞くなと戸惑いながらも、その場で「子どもを持ちたいと考えている」と答えると、採用の合否に響く気がした。
「あまり考えてないです」
とっさに、こう答えた。その瞬間、心なしか先輩の顔に、安堵（あんど）の表情が浮かんだ気がした。
その後、内定を獲得。入社してわかったのが、年上の女性社員には、子どもがいない人が多いこと。特に管理職の女性は、結婚はしていても、子どもがいない人がほとんど。ここでキャリアを積むというのは、“そういうこと”なのだろうと感じた。
■転職が先か出産が先か
入社して2年が経過し、子どもを持ちたいと真剣に考えるようになった。仕事はやりがいもあって楽しいが、残業が当たり前で、帰宅するのは夜10時を過ぎることが多い。頭をよぎるのが、転職だ。
そこで思わぬハードルとなっているのが、育児休業。仮に転職直後に妊娠した場合、産前産後休業は、勤務年数にかかわらず取得できるが、育休は継続雇用期間が1年未満の場合には取れない会社もある。同時に、新たな職場の人間関係やキャリアを考えると、産休や育休を取るには、転職して最低2年は必要だと考える自分もいる。
「つまり転職すると、子どもを持つのを先延ばしにせざるを得ない。産休や育休取得を考えると、環境になじんでいる今の会社にいた方が良いのかもしれません。動くべきかどうか悩んでいるうちに、さらに時間が経過してしまう」（田村さん）
出産後も働き続ける女性が増加している。男女共同参画白書によれば、2000年代前半までは、女性正社員の約半数が第1子出産を機に無職に転じていたのに対し、10年以降はキャリアを維持する人が増加している。
松岡かすみ
松岡かすみ（まつおか・かすみ） 1986年、高知県生まれ。同志社大学文学部卒業。PR会社、宣伝会議を経て、2015年より「週刊朝日」編集部記者。2021年からフリーランス記者として、雑誌や書籍、ウェブメディアなどの分野で活動。
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