「子どもたちにプログラミング体験を」　地域のボランティアが支えるプログラミング道場

　61歳で公立小学校の校長を定年退職した福田晴一さんが「新入社員」として入社したのはIT業界だった！　転職のキーワードは「プログラミング教育」。全国を教員研修で回っているうちに63歳となった。今回は、小学校プログラミング教育の必修化に向け、広がるムーブメントを紹介したい。

【子どものためのオープンソース型プログラミング道場「CoderDojo」の様子】

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　東京オリンピック・パラリンピックの年を迎え、巷では開催の機運がさらに高まりつつある新年である。

　オリンピック・パラリンピックの影になりがちだが、日本の教育を支える「学習指導要領」の全面実施も今年から始まる。10年に一度の学習指導要領の改訂、今年は、まずは「小学校」、来年度は「中学校」、続いて「高等学校」と、教育改革が展開される元年とも言える。その小学校学習指導要領の改訂の目玉とも言えるのが「プログラミング教育」の導入だ。

　私がこの1年間やってきたことは、「プログラミング教育」導入に向けて、学校現場、主に先生たちの支援をすることだ。しかし子どもたちのことを考えれば、学校以外にコンピュータに触れられる場があるほうがいいのは明らかだ。家庭でできれば理想だが、家庭の環境や親のスキルによって差が出てしまう。

　そこで、充実した環境の下、専門の指導者（メンター）がいる環境を地域で作った例が、前回紹介した加賀市の「コンピュータクラブハウス」だ。そのような動きは他にもあるので今回はその活動を紹介したい。

　読者の皆さんは、「CoderDojo」（コーダー道場）というのをご存知でしょうか。これは、子ども（7歳～17歳）のためのオープンソース（誰でも閲覧可能な状態で公開されており、自由に改修することが許されているプログラムソース）型プログラミング道場である。10年ほど前にアイルランドで始まり、欧米で広がり、現在では世界110カ国、2000以上の道場が活動している。

　日本では、190を超す道場が、現在活動している。首都圏、大阪、名古屋に多く開設されているが、沖縄県にも多い。多くの会場は、市民への啓蒙活動として公共施設を無償で使用しているようだが、会場によっては会場使用料として実費徴収するケースもあるようだ。使用端末や機器等も、スタッフの方々が持ち込み、無償提供しているケースが多い。

　スタッフは主にボランティアで成り立っている。私の知り合いにも、「CoderDojo」に関わっている方が何人かいる。その一人が、現在、都内の大学に通いながら週末は地元、千葉県柏市の「CoderDojo」の運営スタッフをしている宮島君だ。

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福田晴一

福田晴一（ふくだ・はるかず）／昭和31（1956）年、東京都生まれ。みんなのコード学校教育支援部主任講師、元杉並区立天沼小学校校長。約40年の教員生活を経て、2018年4月NPO法人「みんなのコード」に入社。61歳で新入社員となる。2020年度からの小学校におけるプログラミング教育必修化に向け、指導教員を養成すべく、全国を東奔西走中

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