無配（配当をやめる）に転落したあげくに優待も廃止する企業などは叩き売られて当然だが、廃止の発表を見たとたんに見切るのはちょっと待ってほしい。

　優待を廃止すると、優待にかかる株主確定や発送などの委託費用だけでなく、総務関係スタッフの人件費も軽減される。コスト削減は利益率アップにつながるので、株主にとって優待廃止は決して悪い話ばかりではないのである。

　たとえば1000円相当の優待品をもらえる企業が優待を廃止し、それまで年間2000円だった配当を4000円に引き上げたら？　どっちが得か、明らかだろう。（経済ジャーナリスト・大場宏明、伊藤雅浩）

※『AERAwithMoney大人の株主優待ランキング』の記事に加筆・再構成