また、コンビニなどが得意な売れ筋を把握する商品管理も不得手という。一部で取り組みは始まっているものの、業界全体をみると対応は遅れ気味で、例えばある百貨店の外商担当者は高齢男性で、刑事が持つようなパンパンのメモ帳を携え、顧客情報を記入。顧客データを電子化しようとしたが、達筆すぎて読めなかったり暗号ばかりで使い物にならなかったりという状況で、結局諦めたという。

　百貨店ブランドの生命線となる「品質」でも差別化が難しくなっている。ファッション業界関係者は言う。

「結局、コストを抑えてとなっていくと、製品を作る所もアジアなど同じ場所に集約されていく。そうなれば百貨店用でも量販店用でも、値段の差ほど品質面で差が出にくくなってくる。ブランド側が百貨店を選別するところも出てきているのでは」

　頼みの衣料品市場も失速続きだ。総務省家計調査によると、2000年に年7万円を超えていた家計に占める洋服代は15年には5万98円まで低下。

「アマゾンなどのEC（電子商取引）も発達して世界のブランドも簡単に買える時代です。よほど工夫しないと客足が店舗に向かわない。ここ数年、とくに消費がモノからコトに変わり、衣料品の優先順位も下がった。モノがあふれ、本当に欲しいものだけにお金を使うが、ブランドだから買うという人はいません」（ファッション業界関係者）

　低迷の影響は流行をリードしてきたファッション雑誌にも変化を招いている。

　前出の圓丸氏は、

「発信するコーディネートが高級ブランド一点張りでなく、量販店商品も組み合わせたものに変わってきています。服選びにしても、自分が所属する集団に受け入れられれば良し、という価値観に変わってきている」

　と指摘する。

※週刊朝日 2016年11月11日号より抜粋