テイラー・スウィフト、最新ALのタイトルを巡り米ユタ州のテーマパークに訴えられる 〈Billboard JAPAN〉|AERA dot. (アエラドット)

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テイラー・スウィフト、最新ALのタイトルを巡り米ユタ州のテーマパークに訴えられる

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テイラー・スウィフト、最新ALのタイトルを巡り米ユタ州のテーマパークに訴えられる

テイラー・スウィフト、最新ALのタイトルを巡り米ユタ州のテーマパークに訴えられる


 テイラー・スウィフトが、2020年12月にアルバム『エヴァーモア』をリリースした際、米ユタ州のテーマパーク【エヴァーモア・パーク】が商標を侵害したとしてテイラー側を訴えたことがわかった。

 2018年に開業した米ユタ州プレザント・グローブにある【エヴァーモア・パーク】では、パフォーマーが様々なキャラクターを演じるインタラクティブなファンタジーの世界に来場者が没入できる体験を提供している。2015年以来、同社は衣類やテーマパーク・サービス、俳優によるライブ・ビジュアルやオーディオ・パフォーマンスなどのエンターテインメント・サービスに関する【エヴァーモア】ブランドの様々な商標を保有している。

 テイラーが自身のアルバムを宣伝するために【エヴァーモア】を利用しただけでなく、アルバムのリリース以来、テーマパークの商標に関して「実際の混乱」が生じているとテーマパーク側は主張している。来園者が、テイラーのアルバム『エヴァーモア』は「テーマパークとテイラー・スウィフトによるコラボレーションでできたのか、それとも他に関連があるのか」などとテーマパークの従業員に尋ねたと訴訟で述べている。また、昨年12月10日の『エヴァーモア』発売日には、テーマパークのウェブサイトのアクセス数が前日と比較して330.4%急増したと述べている。

 テーマパークにとっては良いことだと思われるかもしれないが、訴訟ではその点も取り上げている。12月29日にテイラーの弁護士がテーマパークから送られてきた停止通告書に応じた際、「スウィフトさんの最近のアルバムがリリースされた結果、あなたのクライアントのウェブサイトのアクセス数は実際に増加しており、結果的にあなたのクライアントに役立っただけである」と主張したと訴状に記している。

 テーマパーク側は、テイラーの弁護士による「被告が商標を宣伝することで利益を得ている」という考えに対して、「商標法の誤解」を指摘した。これを裏付けるために、訴訟は「裁判所は、商標の不正使用によって商標所有者が被る損失は、商標保有者の評判を管理する能力の損失であると認める。商標訴訟の文脈では、取り返しのつかない損害の根拠には、侵害者が商標を善良または好ましい用途に使用しているかどうかにかかわらず、評判の管理の損失、事業の損失、営業権の損失が含まれる」と述べるアウディ対ダマト(2004年)を引用している。

 テーマパークの商標は具体的に「俳優によるライブ・ビジュアルやオーディオ・パフォーマンス」を含むため、『エヴァーモア』収録曲「ウィロー」のミュージック・ビデオでのテイラーの演技や、これまでの映画やテレビなどの出演から、訴訟ではテイラーを「俳優」と特定している。

 また、訴訟はテーマパーク【エヴァーモア】の商標のもとで委託し、販売、オンライン配信をしている2つのオリジナル音楽のスコアについて、テイラーのアルバムはこれらの作品を見つけることを困難にしていると訴えている。そして、「ウィロー」のミュージック・ビデオで、テイラーが木の穴から出てくるシーンは、テーマパークがリリースしたアルバムの芸術を模倣していると主張している。

 訴訟では「大規模で資金力のある相手に直面する無名で苦労しているアーティストへの懸念を公言しているにもかからず、スウィフトさんは今、会社が“新型コロナウイルスによる財政難”に直面して長引く訴訟に耐えられないことを理由に、【エヴァーモア】によって制作され、以前リリースされた【エヴァーモア】のアルバムを葬り去り、【エヴァーモア】への支払いなしに【エヴァーモア】の商標を不正利用しようとしています」と述べている。

 米ビルボードへの声明で、テイラーのチームはこの訴訟には“根拠がない”と回答した。チームは、テーマパーク創業者でCEOのケン・ブレートシュナイダーと【エヴァーモア】グループに対し大手建設会社から少なくとも5件の訴訟が起こされていると報じる地元ユタ・ビジネスの報道に言及した。建築費、機械工費、造園費などで約2万8000ドル(約300万円)から40万ドル(約4200万円)の支払い義務があるとされている。テーマパーク内で仕事をした小規模の下請け業者は、報酬の未払いにより【エヴァーモア】の土地の20以上の建設先取得権を申請している。

 この訴訟は、テイラーによる【エヴァーモア】の商標のさらなる使用の禁止と、「販売された商品やサービスの模造品」1つにつき200万ドル(約2億1000万円)の法的損害賠償、または商標の使用から得られた収益の一部に費用と手数料を加えた金額を求めている。

 テイラーの広報担当者は、「この訴訟の本当の意図は明らかだ」と語っている。


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