岡村さんはポツリと漏らした。
「どれもいい意味でおじいちゃん企業というか、優等生企業というか……、おもしろみはないですよね。グロース市場のベンチャー株なんて興味なさそう（笑）」
「NISAは値上がり益も配当も非課税。利回り3％や5％の配当もいいですが、ガツンと値上がりした分が非課税になったほうがお得なのに、とは思います。
未来のエムスリーやメルカリみたいな銘柄を探す楽しみ方もあります」
トランプで任天堂？
楽天証券経済研究所シニアマーケットアナリストの土信田雅之さんも、ランキング1位の三菱商事に納得感を示した。
2位のNTTについては、
「大きくて安心感のある銘柄です。JTもそうですが、NTTも財務大臣が筆頭株主で配当も続くでしょうしね。
トランプ政権が大暴れをして不透明感が強まっていることも大型株に資金が向かう理由でしょう」
30位には任天堂がランクインした。
土信田さんは「これもトランプ大統領の影響が大きそう」と。
「自動車など海外で稼ぐ日本企業の大半は関税のターゲットですが、ゲームは今のところ影響が限定的です。『ニンテンドースイッチ2』の発売、コンテンツビジネスも展開しています。
知名度も高く、国内外の機関投資家も保有している。任天堂株が安くなったら拾いたい投資家は多いと思います」
今回、優待銘柄のイオンが20位、日本マクドナルドホールディングスが26位にランクインしている。
「イオンは買い物優待カードに加え、3年以上かつ1000株以上保有の株主にはギフトカードも贈呈しています。
マクドナルドの食事券は優待の定番。企業は安定の個人株主を増やしたいのでしょう」
ここで土信田さんは「優待銘柄も注意してほしい」と言った。
回転ずしのくら寿司は2024年12月に株主優待制度を廃止すると発表したが、2025年2月に復活を決めた。優待廃止発表に株価が急落し、経営陣が慌てたようだ。
「優待詐欺」とでも言いたくなるケースもあった。東証スタンダード市場の不動産会社、REVOLUTIONだ。
年12万円のクオカードを贈呈する優待制度を2024年10月に発表しながら、2025年3月には「一度も実施することなく」廃止を発表した。
