
そして、「ジェンダー平等」は海外の王室、そして日本社会にも浸透しつつある。だが、男性が「あと継ぎ」という意識は、皇室典範にそれが規定される皇室だからこそ、根強いのかもしれない。
というのも、「非公表であった子どもの性別によっては、皇室に関わる可能性がある」と、皇室制度にも詳しい八幡和郎・国士舘大学大学院客員教授は、こう話す。
いま皇族の数を確保し、安定的な皇位継承につなげる方策について、与野党の協議が大詰めを迎えており、女性皇族が結婚後も皇族の身分を保つことと、旧宮家の男系男子を養子として皇族に迎えること、の2案を軸に議論が続いてきた。
とはいえ、八幡さんは、この2案が実現しても何世代かを経れば候補者がいなくなる可能性が高い、とみる。実は、別の道もあると話す。
「結婚しても皇族の身分を持つ女性皇族の子どもと配偶者を皇族とするかどうかは、いまだ意見が分かれています。しかし、皇族籍を持たなくとも、特に女性皇族のお子さまが、男子の場合は、いまある宮家の養子として家を継ぎ天皇を支えてゆくという道もあり得ます」
女性皇族の子どもは、いわゆる「外孫」。旧宮家や皇室と婚姻関係を持つ華族でも、「外孫」を後継者としたこともあり、日本社会ではそう抵抗感がない、と八幡さんは話す。
「愛子さまや佳子さまのお子さまが、『養子』などの形で皇族となり皇室を支えるとなれば、歓迎する人も多いでしょうし、現実味のある話です」
後継候補としては、現役の内親王の子ども、それでも減少に歯止めがかからない状況であれば、元皇族の子どもも有力な候補になり得ると言う。
