共働きする若いパパの間で広がる“子育てシェア”の概念とは？

　育児する男性「イクメン」はもう古い。ビジネス力を子どもとの会話に生かし、子育てスキルを部下育成に応用するなど、仕事と子育てを分離することなく同一線上に捉える新世代パパが現れている。彼らの間で広まる子育てにおけるシェアの考え方に迫る。

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新世代パパは経営者であっても共働き率が高いのも特徴だ。40代以下の男性経営者たちに子育てについてインタビューを重ねた拙著『子育て経営学』（日経BP社）に登場する10人のうち7人が共働き。効率を求める彼らは、家事や育児のアウトソースにも積極的だ。週3回、シルバー人材センターに家事代行を依頼するスペースマーケット社長の重松大輔さん（42）は言う。

「人に任せられることは手放す、というのは仕事と同じ。近所のパパ友とも連携して保育園送迎を助け合い、“子育てシェア”の発想で合理的に楽しんでいます」

　この“子育てシェア”の発想は、若い世代のパパたちにも広がっている。パパ同士の“悩みのシェア”の場として生まれたのが、今年8月8日（パパの日）に一般社団法人化した「Papa to Children（PtoC）」だ。招待制のフェイスブックグループには、すでに160人ほどが集まって、日々の子育てにおけるモヤモヤの共有や「子育てに関して気になる記事」の投稿が行き交う。

　メンバーは30代の会社員が中心で、ベンチャー企業の経営層も目立つ。隔月ペースでメンバーが子連れで集まる「パパ未来会議」も開催し、「あるある悩み」のテーマを設けて意見交換する。

　先月末に都内で実施した11回目のテーマは「パートナーの怒りスイッチ、知ってますか？」。17組ほどの父子が集まり、子ども同士を遊ばせながらの賑やかな雰囲気の中、「父子だけで外出する時に、なんでママは不安そうになる？」「洗濯物を片付けたのに怒られるのはなぜ？」など、ぶっちゃけトークが飛び交った。過去には、「セックスレス」や「お金の使い方」のテーマも盛り上がったという。とにかく、夫婦でどう楽しく子育てするか、に関心が高い。