ZOZOの前澤友作社長 (c)朝日新聞社
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「本業に集中します。チャレンジは続きます。必ず結果を出します。しばらくツイッターはお休みさせてください」

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 2月6日にこうつぶやいたのは、ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」などを運営するZOZOの前澤友作社長。

 理由は本業の不振だ。ZOZOは2019年3月期の業績予想を1月31日に大幅に下方修正した。「ゾゾスーツ」を軸にしたプライベートブランド事業などが失敗。昨年12月に始めた割引サービスでは、アパレル大手の一部が反発し出店を取りやめる事態にもなっていた。アナリスト向けの決算説明会で前澤社長は、「非常に情けなく思うと同時に、大変申し訳なく思います」と謝罪していた。

 苦しいのはZOZOだけではない。国内アパレル市場は縮小が続いており、ユニクロを運営するファーストリテイリングも国内事業の業績は伸び悩んでいる。立て直しに向け、ユニクロやジーユーに加え、「PLST」(プラステ)を第3の柱に成長させようとしている。ファッション性が高いブランドで、女性を中心に新しい顧客を開拓する狙いだ。こうしたブランド戦略は他社でも見られるが、消費者の財布のひもは簡単には緩みそうにない。

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その背景には…