どうしたら人々が幸せに生きられる社会をつくることができるのか？「幸せ」をテーマに研究を続ける社会学者、京都大学准教授の柴田悠さん（39）は今年5月に双子が生まれ、約半年の育児休業を取得している。夫婦2人で2人の子どもの育児に奮闘する日々の中で、初めて「後悔」を味わっているという。子育てで何が変わるのか。男性社会学者が考えた。
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もともと私は、ポジティブな人間だと思う。というか、ポジティブにならないと今の社会ではやっていけない気がする。たとえ失敗をしたとしても、「次からは気をつけよう」「誰かに迷惑をかけてしまったのならその人には真摯に謝り、今後の行動で誠意を示していこう」と考えてきた。
だから、これまでは「後悔する」ということがあまりなかった。その時々で自分にできるかぎりのことをしてきたし、それ以上のことはできなかっただろうからだ。
しかし今年5月に双子が生まれてからは、育児をするなかで、私は初めて「後悔」を重ねる日々を送っている。
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子どもの保護者として育児をするということは、その子どもに対して「取り返しのつかないかもしれない影響」を毎日与え続けるということだ。言い換えれば、「疲れが出てしまったときに、子どもの成長にとって良くない行動を無自覚のうちにしてしまう」というリスクと不安を、毎日抱え続けるということだ。
この子たちの人生で最も多感であろう「0歳」のこの時期は、今しかなく、「次からは気をつけよう」というような「次」のチャンスはもう二度と来ないかもしれない。
そのような、毎日24時間つづく緊張感のなかで、私はたびたび後悔を重ねている。「あのとき、もっと丁寧に扱ってあげればよかった」「もっと働きかけてあげればよかった」などなど、挙げればきりがない。
きっと世の親たちもみな、程度の差はあれ、このような後悔を重ねながら育児をしているのではないか。逆にいえば、そのように子育てについてどうしても後悔を重ねてしまうのが、「親」というものなのではないか。
そのように「親」になりつつある私だが、子どもへの妻の丁寧な接し方や語り方を見ていると、私自身の接し方の粗雑さや語りかける語彙の乏しさに情けない気持ちになる。だからその分、育児では（母乳授乳以外はミルク授乳やウンチのオムツ替えも含めてすべて分担しているが）腕力のいる抱っこをできるだけ多めに担い、家事では不得意な料理以外のすべては基本的に私が担うように心がけている。
しかし実際は、抱っこでのあやし方が下手だったり、料理以外の家事も（できるだけ機械化しているものの）私の手が回らないときは妻がせざるをえなかったりで、結局、育児も家事も、私よりも妻に大きな負担がかかってしまっている。
仕事については、妻も私もフルタイム（今はともに育休中）で大変さは同じなので、育児家事についても平等に分担するのが理想なのだが、実際は難しい。育休を取っていてもこうなのだから、もし育休を取っていなかったらますます分担は不平等になっていただろう。夫婦関係も悪化していたかもしれない。
また、我が家は「夫婦二人だけでの双子育児」なので、なおさら大変ということもある。「食事を最後まで座って食べられたら奇跡的」「夜間も交代制で育児をするので慢性的に睡眠不足」「一人を抱っこすればもう一人が泣くので抱っこ続きで腰痛」と説明すれば、なんとなく分かっていただけるだろうか。
私が用事で外出せざるをえないときには、ベビーシッターや遠方の親族に助けてもらっているが、やはりいろいろと制約があり頻繁には頼れない。結局は（保育所に通わせるまでは）主に夫婦二人だけで育児をするしかないのが実情なのだ。
ただ、育児が苦労だらけなのかというと、もちろんそんなことはない。最大の喜びは、子どもとのつながりが深まり、妻とも新たな苦楽を共にすることでつながりが深まることだ。
抱っこする腕のなかで安心して寝てくれたり、顔を覗き込むと微笑みかけてくれたりすると、親として認めてもらえた気持ちになれる。自分の至らなさに毎日直面しながらも、このような喜びを経験することで、私は「この子の親だ」という実感をもつことができるようになってきている。
しかし働く人々にとっては、育休を取得できなかったら、0～1歳時の育児にかけられる時間が短くなる。育児があまりできないと、育児の苦労も喜びもあまり経験できず、親である実感も得にくいのではないか。
私も、もし育休を取得していなかったら、今の育児家事のほとんどを妻が負担せざるをえなくなっていただろう。それでは育児の苦労も喜びも、この子たちの親である実感も、これほどまでには得られなかったはすだ。だから、自分の至らない育児行動に日々後悔を重ねてはいるが、育休を取ったこと自体は、後悔するどころかむしろ取って良かったと思っている。
今の日本では、子どもができた男性正社員の約36％は「育休を取得したい」と考えている（2015年厚労省委託調査）。しかし、子どもができた男性労働者のうち、実際に育休を取得した人はわずか3％（女性は82％）。しかもそのうち8割は「1ヶ月未満」の短い育休だ（女性は9割が「半年以上」）（2015年厚労省調査）。
男性正社員に「育休を取得しなかった理由」を尋ねると、その主要トップは、「職場が育休を取得しづらい雰囲気だったから」（27％）、「会社で育休制度が整備されていなかったから」（26％）、「残業が多い等、業務が繁忙であったため」（21％）、「休業取得による、所得減等の心配があったから」（19％）とつづく（2015年厚労省委託調査）。
たしかに、所得についていえば、育休を取得した期間は、手取り月収が8割ほど（生後半年目からは6割ほど）になり、取得期間に応じてボーナスも減ってしまう。
しかし、「会社で育休制度が整備されていなかったから」は、本来理由にならない。育休は、1年以上雇用されていて近々に契約満了しないならば、基本的に誰でも（非正規雇用労働者でも）制度上は取得できる。会社で育休制度が整備されていなくても、取得できるのだ。
この事実がもっと知られるようになれば、取得希望率はもっと高まるかもしれない。というのも、「休業制度・両立支援制度が会社に整備されていなくても法律上、制度の対象であれば利用できることを知っていた」のは、男性正社員のたった32％で、取得希望率36％とほぼ同率だからだ（2015年厚労省委託調査）。
所得の問題と制度の誤解を除けば、男性の育休取得を阻んでいる実質的な壁は、「職場の雰囲気」と「仕事の忙しさ」なのだろう。たしかに私の場合は、仕事の柔軟性が高いうえに、育休について職場にとても理解があったため、約半年の育休を取得できた。しかし日本全体では、子どもができた男性労働者のうち、3ヵ月以上の育休を取得した人はわずか0.1％にすぎない（2015年厚労省調査）。
まずは、さまざまな職場で「男性の育休」への理解がもっと広がればいいなと思う。それだけでも、育休を取得したい4割の男性は、もっと取得しやすくなるのだから。