石原式色覚検査表。著作権は公益財団法人一新会が継承している。「賛否の前に石原式の正しさと限界を知ってほしい」と澤充理事長。２０１３年に最新版が出た（撮影／写真部・小原雄輝）

問題の啓発ポスター。「進路指導には不可欠なのに、保健室に貼ってくれない学校が多いのが悩み」という。記載の元になった論文名が明記されてはいるのだが（撮影／小黒冴夏）

「パネルＤ－１５」と呼ばれる色相配列検査の検査キットを示す日本眼科医会の宮浦徹理事。色覚検査にはこの他にも「標準色覚検査表」「ＣＭＴ」「アノマロスコープ」など多様な方法がある（撮影／斎藤貴男）

６月３日に開かれた「日本色覚差別撤廃の会」の総会で講演する高柳泰世顧問。同会の創設当時から現在に至るまで、理論的支柱であり続けている（撮影／斎藤貴男）

　小中学校での色覚検査が復活しつつある。そう、数種類の色のモザイクに隠された数字や形を読み取らせる、アレだ。創案者の名を取って、「石原式色覚検査表」と呼ばれる。ジャーナリスト・斎藤貴男氏がその実態に迫る。

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　30歳代前半以上の読者なら、一度は経験があるだろう。かつては毎年、1994年以降は小学4年生を対象に行われていた石原表による検査は、2002年の学校保健安全法施行規則一部改正で、健康診断の必須項目から削除された。ところがここ数年、にわかに再開機運が高まり、今や実施しない学校のほうが少数派になっている。

「キッカケは文部科学省が各都道府県教委の教育長に宛てた通知です。今の色覚検査は学校医による健康診断とは別に、教員の仕事にされがち。特段の研修もないので、後のフォローをと言われても……」（都内の養護教員）

「通知」は14年4月30日に、文科省スポーツ・青少年局長名で出された。従来も不安のある生徒には保護者の同意を得た上で個別に検査・指導できる体制整備を促してはいたのだが、そこに、こんな文言が追加されたのだ。

〈特に、児童生徒等が自身の色覚の特性を知らないまま不利益を受けることのないよう、保健調査に色覚に関する項目を新たに追加するなど、より積極的に保護者等への周知を図る必要があること〉

　色覚検査の再必須化、ではない。にもかかわらず実施を奨励する奇怪な文書。そして翌々6月、スポーツ・青少年局の学校健康教育課が、都道府県教委の学校保健主管課への「事務連絡」に、保護者の希望を募る申込書のヒナ型が掲載されたＵＲＬを明記した──。

　かくて導かれたのが現状だ。文科省に尋ねると、この間に部局名が変わった初等中等教育局健康教育・食育課の西尾佐枝子係長が、「実施しなさいとは言っていません。やるかやらないかは、各教育委員会と学校の判断です」。

　色覚とは色を識別する能力のことだ。視力や視野と同様に、視細胞の機能次第で色の見え方が他の人々と異なることがあり、医学的にはその状態を色覚異常という。ただし日常生活に支障があるような場合は皆無に近いとされる。

●塗装業やカメラマン…根拠を示さずに決めつけ

　先天的な色覚異常は遺伝による。日本人男性の約4.5％（白人は約9％とされる）、女性の約0.2％に発現する。敏感な色（赤、緑など）によってタイプが分かれるが、本稿では割愛。大方の人々には関係のない話だと思われるかもしれないが、これがなかなか複雑な問題なのだった。

　深い危惧を抱いている人々がいる。

「学校での色覚検査は差別の温床になります。だから原則廃止されていたのに。希望者にとは言っても、学校でやれば事実上の強制になりやすい」

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