阪急神戸本線の大阪梅田駅~十三駅、阪急京都本線の淡路駅、上新庄駅でも最大5メートル浸水する。淀川近くを走っており、周辺の駅では3メートル未満の浸水が予想されている。

 相次ぐ鉄道の水害被害を受けて、地下鉄以外の鉄道各社も対策に取り組む。

「激甚化する気象災害に対し、ハード・ソフト両面から対策を進めてきた」

 JR西日本の長谷川一明社長は8月26日の定例記者会見でこう切り出した。

 同社は、電気施設や車両留め置き施設などで止水板や止水壁を設置するなどの対策を進めている。営業運転を早期に終了し、車両を避難させる計画運休も実施するという。

 JR東日本も5月、鉄道施設への浸水対策を進めていくと発表している。

 東武鉄道では亀戸線の小村井駅~亀戸駅で最大5メートルの浸水リスクがある。対策を尋ねると、広報部は「長大な路線を有しているため、昨年(台風19号の)被害が出たエリアで鉄道設備のかさ上げなどの浸水対策を優先的に実施している。現時点で亀戸線において実施済みの対策はないが、今後も全線において検討を進めていく」と回答した。(本誌・吉崎洋夫、松岡瑛理)

週刊朝日  2020年9月18日号より抜粋

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吉崎洋夫

吉崎洋夫

1984年生まれ、東京都出身。早稲田大学院社会科学研究科修士課程修了。シンクタンク系のNPO法人を経て『週刊朝日』編集部に。2021年から『AERA dot.』記者として、政治・政策を中心に経済分野、事件・事故、自然災害など幅広いジャンルを取材している。

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