「難聴」予防が認知症リスクを減らす? 医師が関係性を解説 (2/2) 〈週刊朝日〉|AERA dot. (アエラドット)

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「難聴」予防が認知症リスクを減らす? 医師が関係性を解説

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週刊朝日#ヘルス

大きい声だとやさしく言えない(イラスト:ナカオテッペイ

大きい声だとやさしく言えない(イラスト:ナカオテッペイ

難聴から認知機能低下になる流れ(カスケード仮説)(週刊朝日 9月14日号より)

難聴から認知機能低下になる流れ(カスケード仮説)(週刊朝日 9月14日号より)

難聴があると認知的作業に支障が出ることに考えられる理由(認知負荷仮説)(週刊朝日 9月14日号より)

難聴があると認知的作業に支障が出ることに考えられる理由(認知負荷仮説)(週刊朝日 9月14日号より)

「聞こえが悪くなったことをただ耳だけの問題と考えて放置していると、脳の働きまで衰えてしまう可能性があります。聞こえない状態が長く続き、脳の働きが衰えてからでは、補聴器を使っても十分な聞こえの改善が得られないことがあるので、早めに対策を検討することが大切です」(小川医師)

 内田医師は補聴器の装用を検討する際に大事なのは「使い始める時期」と話す。

「社会的な活動や人付き合いが非常に少なくなった年齢から補聴器を使い始めようとすると、家族や親しい人が主な話し相手になります。聞こえにくい場合は『もっと大きな声で』『ゆっくり言って』と頼めば、話し手側が努力してくれるので、難聴者自身が補聴器の必要性を理解しにくくなってしまいます。ただし、これを続けると、会話はどうしても伝えなければならない必要事項に限定されるようになり、コミュニケーションの減少や、さらには孤立に発展しかねません。一方、就労や地域の行事への参加など社会活動をおこなっている場合は、話し手が取引先や顧客であったり、会合など自分が複数の聞き手の一人であったりして、話し手側に自分が聞きやすい条件を要求することができません。補聴器は基本的に装用者が使いこなす努力をしながら使っていく道具ですから、できるだけ社会活動をしているうちに検討してほしいと思います」

 聞こえにくいと感じたら、まず耳鼻咽喉科医、特に補聴器相談医に相談することが大切だ。

「難聴の程度を評価することが重要ですし、治療が必要な病気が見つかることもあります。補聴器相談医とは、日本耳鼻咽喉科学会認定耳鼻咽喉科専門医の中で、講習カリキュラムのすべてを履修し、認定された医師です。相談医は日本耳鼻咽喉科学会ホームページで公開されています」(内田医師)

 週刊朝日ムック「『よく聞こえない』ときの耳の本」では、耳鼻咽喉科でできる検査や治療法について詳しく解説しているので、参考にしてほしい。(耳の本・取材班)

※週刊朝日2018年9月14日号より抜粋


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