小林美希

（こばやし・みき）

ジャーナリスト

プロフィール

1975年茨城県生まれ。神戸大法学部卒業後、株式新聞社、毎日新聞社『エコノミスト』編集部記者を経て、2007年からフリーのジャーナリスト。13年、「『子供を産ませない社会』の構造とマタニティハラスメントに関する一連の報道」で貧困ジャーナリズム賞受賞。近著に『ルポ　中年フリーター「働けない働き盛り」の貧困』（NHK出版新書）、『ルポ　保育格差』（岩波新書）

ルポ・ハラスメント職場

小林美希の記事一覧

なぜ保育士の給与は低いままなのか？人件費が他事業に消える「弾力運用」の問題点

保育士は子どもたちの命を預かる職業。その責任に比べて給与は低水準だ。行政も対策に乗り出し、処遇改善のためにさまざまな政策を行ってきたが、保育士の賃金が上がらない。その背景を追った。AERA 2022年8月8日号の記事から。

AERA 8/4

都内認可園の保育士の賃金、最低は「年間約228万円」給与上がらず「保育の質」が低下

子どもたちの命を預かる保育士。その責任に比べて給与は低水準だ。行政も対策に乗り出し、処遇改善のためにさまざまな政策を行ってきたが、保育士の賃金が上がらない。労働条件の悪さが、保育の質の低下を招いている。AERA 2022年8月8日号の記事から。

AERA 8/3

保育園の危機！　あわや窒息死も…人手不足＆質低下にあえぐ現場

規制緩和により急ピッチで保育園が作られた反動から、保育士不足が深刻になっている。中には、人件費を抑えることで利益を得るために意図的に人員体制をギリギリにする悪質なケースもあり、園児たちの安全が脅かされている。保育士が足りない現場で今、何が起こっているのか。

週刊朝日 9/16

「マタハラ」で会社を訴えた原告女性はなぜ逆転敗訴したのか？　被告の女性社長が語った法廷の”真実”

そもそも裁判が起こったのは、女性の“嘘”がきっかけだった――。

週刊朝日 12/29

裏帳簿、政治献金…保育園「ブラック経営」の手口　実刑判決下るケースも

待機児童問題解消のため急ピッチで増える保育園。だがその裏で、税金が原資の運営費をかすめとる“保育成り金”がはびこり、コロナ禍の中でも保育士たちからの搾取を繰り返している。「やりたい放題」のその手口とは。東京都への情報公開請求により、数々の不正が明るみに出た──。

週刊朝日 11/15

保育園の“ブラック経営”　税金かすめとり、社長の口癖は「保育士は消耗品」

「その園ではコロナ禍の中、多くの保育士が不当に給与をカットされ辞めていきました。結果、人手不足になって、社長は私のところに『何とかして』と泣きついてきた。社長は園長たちには経営難だとウソを言いながら、会社の利益はこれまでどおり確保し、ぜいたくな暮らしをしています。保育園の運営費の原資が税金だという意識なんて、これっぽっちもない」

週刊朝日 11/14

「ブラック保育園」トイレットペーパーも園長ら現場が自腹　低すぎる保育士給与を区議会で論戦

週刊朝日は9月18日号で、保育士の人件費を低く抑えて利益ばかりを追求する「ブラック保育園」が横行している実態をレポートした。

週刊朝日 10/16

犠牲になるのは保育士と園児たち　保育園の「委託費の弾力運用」問題

「保育士の人件費や園児のために使うはずの費用が削られて、事業者の利益に回っている」

dot. 7/18

マタハラで終業式5日前に小学校を去った41歳女性教師　教員志望者減少の背景にある悪しき慣習

「お母さんに3時間ちょうだい。学校のものを全部片づけてくるから」

小林美希

dot. 1/12

“マタハラ訴訟”原告が逆転敗訴「マスコミに事実と異なること伝えた」

有名なマタハラ裁判の控訴審で判決が逆転し、注目を浴びている。原告女性（38）は、育児休業取得後に正社員から契約社員になることを迫られ、1年で雇い止めになったことが「マタニティーハラスメント」に当たるとして4年前、勤務先の語学スクール運営会社のジャパンビジネスラボ（JBL）社を訴えていた。一審判決では雇い止めが無効とされ女性が勝訴した。

週刊朝日 12/11

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女性が男性が時代が、変わる

【AERA2025年3月10日号】3月8日は国際女性デー。いま、両立支援施策の拡充や管理職への積極登用など、女性が働き続けるための環境が整いつつあります。ただ、それでもキャリアを諦めざるを得ない女性がいます。その差は「夫」にありました。「キャリアの差は、夫の差」――。そんな現実をレポートするほか、実現への気運が高まる「選択的夫婦別姓」の最新事情も詳報。出産をめぐる生殖医療、AERA Womanスペシャルサポーターの座談会、AERAの記事でふり返る「女性」の変化など多角的に取り上げます。

家庭内ダイバーシティー

不登校34万人のリアル

【AERA 2025年3月3日号】11年連続で増加している不登校の児童生徒数はついに34万人を突破しました。その理由はさまざまですが、コロナ禍以降は特に、テレワークの普及で親が自宅にいる、オンライン学習が充実したなど、学校を休むことへのハードルが下がっている面もあるようです。個別の事情があり、対応に正解がない中で、子どもとその家族が孤立しないようにするにはどうしたらいいのでしょうか。学び方も支援も多様化しており、受験でもどうしたら不利にならないのか、最前線を取材しました。

不登校のリアル