「kei komuroでパーティーの余興になるわけですから知名度は、王室メンバー並みですね」(多賀さん)

 王室好きの英国人の目には、小室さんは「ロイヤルを利用する野心家」と映るようで、評判はかんばしくないという。

 国内外で知名度は抜群のようだが、気になるのは小室さんの将来の可能性。生活力を心配する声が多くある一方で、米国で論文が法律の専門誌に掲載されるなど実績を積んでいる。7月末のNY州弁護士の試験にはおそらく合格するとみられている。

 その後は、米国で就職するとの報道も多い。だが、NY州弁護士のリッキー徳永さんは、活躍の場は米国以外にもある、と話す。

「あまり知られていませんが、米国以外の国でもNY州弁護士が活躍することは十分可能です。私自身、マンハッタンの法律事務所などを経て、昨年からシンガポールに拠点を置いて活動してますからね」

 リッキーさんも小室さんと同じく、日本生まれの日本育ちで、日本の大学を卒業したのち渡米。米国のロースクールに通い、NY州弁護士資格を取得している。

 日本の場合、NY州弁護士を持っていても日本の弁護士資格がなければ、日本の法律が関わる仕事を単独で行うことは出来ない。「外国法事務弁護士」という制約されたなかでの仕事になる。つまり、小室さんが帰国しても日本の資格としては、外国法に詳しいパラリーガルの域を出ない。

 だが、海外では、日本よりも線引きが緩やかでNY州弁護士の資格を生かしやすい、とリッキーさんは話す。

「あそこまで厳密に、あれもこれもダメ、となるのは日本ぐらいです。ダイレクトな法律実務は出来ませんが、企業に務めたり外国弁護士のかたちならば、活躍の場はあります。海外の大手企業であればあるほど、金融の中心地であるNY州の法律が絡むビジネスを手がける確率は高い。たとえば、香港はアジアを代表する金融センターで、ビジネスチャンスは多い」

 米国でクラウドファンディングなど金融に絡む論文を執筆していた小室さん。「ビジネスの流行りをつかむセンスとチャンスを逃さない姿勢」は、日本の報道でも評価された。ほかにもロンドンやシンガポールなど活躍の場はありそうだ。

 ちなみに先の小室さんの「Big Head(自惚れ屋)」のお面を販売していた業者に、媒体名を明かしたうえで、販売した理由や売れ行きについてメールで問い合わせた。すると、こんな返事が返ってきた。

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結婚問題を暗示するような謎の結末