史上初の試みも…ビーチバレーがコロナ禍で“生き抜く”ため取った策は？

　2020シーズン唯一のトップツアー大会として開催された「マイナビジャパンビーチバレーボールツアー2020立川立飛大会」（以下・マイナビジャパンツアー立川立飛大会）が10月31日、11月1日の2日間、東京都立川市のTACHIHI BEACHで開催された。

　主催者である公益財団法人日本バレーボール協会（以下・JVA）は、自らの動画アカウントで公式戦を初のライブ配信。さらにスポーツライバーの浅尾美和さん、狩野舞子さんによる会場レポートをSNSで発信する企画も導入し話題を呼んだ。そんな新たな試みはどうだったのか。大会を通して浮かび上がったビーチバレーボールの可能性と課題を検証する。

　まずビーチバレーボールの国内ツアーの背景から振り返ってみたい。JVAが国内ツアーの主催をスタートしたのは2014年。長らくの間、日本ビーチバレーボール連盟に委託していたツアーの運営を管轄するようになった。発足当初はコンセプトの不安定さが目立ち、ツアー名称もたびたび変更されてきた。

　国内最高峰ツアーとして現在の輪郭が定まってきたのは2017年頃だった。大会スポンサーの獲得によって運営費用が賄えるようになり、その規模は少しずつ拡大していった。2019年にはそれまで観戦無料だった大会を有料化するため「集客・認知度拡大と収益化による事業性の向上」を掲げ、観光地や駅前、商業施設と隣接する地で「都市型ツアー」を開催してきた。

　しかし、結果的に有料化したのは運営をプロモーターに預けた1大会のみ。実質、JVAとして掲げた目標を果たせなかった。

　JVAビーチバレーボール事業部本部長の紀伊良文氏は「2020年は元々オリンピックイヤーということもあり、有料化にトライする予定だった」と述べる。

「収益事業として成立させることは、ビーチバレーボールが発展していくうえで重要課題です。コロナ禍によって今後は集客による収益だけではなく、有料配信などネット社会での商品化を展開していくことが必要。我々の最大のミッションだと考えています」と睨む。