ここ数年、日本人のトップレベルは“海外”に流出して空洞化が叫ばれて久しい。大物外国人選手は中国の“爆買い”や中東の“オイルマネー”に押されて、ブラジル人選手や韓国人選手はJリーグ経由で中国や中東に流れる傾向にあった。そこで浮上したのが、大物外国人選手や名監督と契約する際は、Jリーグ事務局や関連会社が契約金の一部を負担するという“特別ルール”である。

　そのモデルとなるのが米国のMLS（メジャーリーグサッカー）やオーストラリアのAリーグだ。両国とも戦力の均衡を図るためにサラリーキャップ制度を導入していて、MLSなら1クラブ当たりの総額年俸は原則約3億1千万円（契約は30人まで）となっている。しかし各クラブはサラリーキャップの範囲外で最大3人までの選手を獲得できる特別ルール（デジグネイテッド・プレーヤールール＝特別指定選手制度）を設けている。

　このルールが採用されたのは2007年だったが、同年にデビッド・ベッカム（元イングランド代表）がMLSに移籍。その後もティエリ・アンリ（元フランス代表）、カカ（元ブラジル代表）といったスター選手がMLSでプレーした。Aリーグでは「マーキープレーヤー」という名称の制度で、各クラブとも1名をサラリーキャップの制限を受けずに獲得でき、過去には小野伸二やデル・ピエロ（元イタリア代表）などが参戦した。

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