大谷百合絵
「（市販品を）薬局で買っている場合、お薬手帳に記録が残らないから、医者が丁寧に聞かない限りわからないんです。患者さんのほうも気軽に使っていて、話す必要がないと思うんでしょうね。この一件を教訓に、原因不明の食欲不振などを訴える患者さんには、『湿布いっぱい貼ってない？』って確認するようにしています」（中尾医師）
地域に根ざした医療活動を行う、ふじた医院（香川県善通寺市）の理事長を務める藤田博崇医師も、「湿布も薬という認識を持って正しく使って」と警鐘を鳴らす。
「痛いところに1日1～2枚貼れば十分。特に高齢者は、皮膚が乾燥してバリアー機能が落ちることで、想定以上の量の薬剤を吸収してしまう可能性があります。加齢とともに代謝が落ち、薬剤が体に残りやすくもなるので、貼りすぎには注意しましょう」
安易に湿布に頼ると、重大な病気を見過ごしてしまうリスクもある。
「腰痛だと思っていたら、実は腎結石や腹膜炎を起こしていたというケースがあります。湿布は筋肉や関節、神経の痛みには効きますが、内臓疾患であれば効果がない。湿布で何とかなると思って病院に行かないと、病状が進行してしまいます」（藤田医師）
老いも若きも、体が痛んだらとりあえず湿布をペタリ。処方箋があれば健康保険のおかげで格安で買えることもあり、「できるだけたくさん下さい」と訴える患者も少なくない。内服薬と比べると体への負担が少ないとされ、湿布を積極的に出す医師もいる。
そんな湿布大国・日本だが、医療現場での使いすぎにストップをかける動きが出てきた。厚生労働省は2016年度の診療報酬改定で、1回の診察で処方できる湿布の枚数を原則70枚とした。さらに今年度は原則63枚に引き下げた。背景には、年々膨らむ医療費を少しでも減らしたいという国の事情がある。
前出の中尾医師は、患者の状況を見極めて必要なぶんだけ処方するようにしている。「『もっと欲しければ、中身は一緒だからドラッグストアで買ってちょうだい』と伝えます。保険医である以上、医療費の適正化のために少しでも努力しないといけないと思うので」
自分の体と日本の財政を守るためにも、何の気なしの”ペタリ”を見直す必要があるようだ。
（本誌・大谷百合絵）
※週刊朝日オリジナル記事
大谷百合絵
1995年、東京都生まれ。国際基督教大学教養学部卒業。朝日新聞水戸総局で記者のキャリアをスタートした後、「週刊朝日」や「AERA dot.」編集部へ。“雑食系”記者として、身のまわりの「なぜ？」を追いかける。AERA dot.ポッドキャストのMC担当。
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