置きたい商品が提供できない

　では、廃止予定の2000店舗はどう選定していくのだろうか。

「たとえば、イートインのイスが2脚しかないような店舗もあります。そういうところだと、ほとんど利用されていないのが現状のようです。スペースが限られる首都圏の店舗では、標準よりも狭い店舗レイアウトになってしまい、置きたい商品が提供できていないところもあります。その場合は日用品の品ぞろえを拡充するほうが、お客さまにとってはメリットが大きいと考えております」（同）

　イートインを廃止した店からは、当然のごとく電源もなくなる。来年度以降、さらに廃止していく店舗が増えるかは「実証数値を踏まえて、今後検討していく」(同)という。

　イートイン愛用者としては“廃止”されてしまうのは結構な痛手だ。残せる店舗は、ぜひ続けてほしいと切に願っている。

（AERA dot.編集部・上田耕司）

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上田耕司

上田耕司

福井県出身。大学を卒業後、ファッション業界で記者デビュー。20代後半から大手出版社の雑誌に転身。学年誌から週刊誌、飲食・旅行に至るまで幅広い分野の編集部を経験。その後、いくつかの出版社勤務を経て、現職。

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