パターン3は自動的に分配金を再投資してくれる投資信託に投資した場合だ。

　運用開始当初の元本100万円が10年後にどれだけ増えたかを示した売却直前の評価額（1）は予想通り、通常の投信に軍配が上がった。

　パターン1（東証ETF／再投資なし）は約140万円、パターン2（東証ETF／自分で再投資）は約157万円。パターン3（投信／自動で再投資）は約160万円だった。

「投信と同じように分配金を再投資しても東証ETFの評価額（1）が劣ってしまうのは、分配金を受け取った際に20.315％の税金が引かれてしまうからです」

　税引き後の約2割減った分配金を再投資に回していることになるわけだ。

　東証ETFの場合、S＆P500の「米国でかかった10％の税金」は自動的に二重課税の調整がされるというメリットはある。

　一方、通常の投信は「米国の税金10％が差し引かれたうえ」で、残り約9割の分配金が再投資に回っている。

　税金による分配金の目減りは東証ETFが約20％、投資信託が10％。この「分配金にかかる税金の差」がパターン2とパターン3における売却直前の評価額（1）の差、約2万5000円の正体である。

■再投資は利益か元本か

　しかし、今回のシミュレーションで驚くべき事実が判明した。

　売却直前の評価額（1）では投信が東証ETFに勝るが、いざ売却して利益確定した売却後の手取り額（税引き後）（4）では、わずかながらパターン2の東証ETFが投信より有利という結果になったのだ。

　パターン2（東証ETF／自分で再投資）の（4）は約149万円。パターン3（投信／自動で再投資）は約148万円。なぜ？

「売却後の税引き後の手取り額で東証ETFが勝ったのは、売却時点で分配金が『投資元本』と見なされるか『利益』と見なされるかの違いによるものです。

　東証ETFで再投資された分配金は、すでに税金が引かれたもので、課税する側から見ると単なる『現金』でしかありません。

　投資家が手動で『追加購入』しているわけですから、投資元本として積み上げられます。

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東証ETFと投資信託、NISAではどちらの勝ち？