不動産購入の検討材料のひとつが、先々の値動き。そこで週刊朝日では大都市圏で直近10年、3年の値動きを徹底調査し、騰落率を算出。価格が5千万円未満の「お手頃価格帯」と、5千万円以上の「高価格帯」に分けてランキングした。

　リーマンショック後の動向がわかる直近3年の値動きランキングでは、お手頃価格では和光市駅が、高価格帯では日本橋駅がそれぞれ1位になった。日本橋駅は直近10年ランキングでも上位だ。

「和光市駅や成増駅は東京メトロ副都心線の開通の影響でしょう。東武東上線は東急東横線との相互乗り入れが始まり、横浜方面へ乗り換えなしで行けるようになるなど、利便性が上がっています。新線の開通などで交通利便性が向上したことが資産価値の上昇に直結した象徴的な例ですね。横浜市営地下鉄で2008年に開通したグリーンライン沿線も今後に期待できそうです」（不動産調査会社「東京カンテイ」の中山登志朗・上席主任研究員）

　全体の傾向として、交通利便性が高く、都心に近い一等地ほど資産価値は下がりにくい半面、大宮駅などの一部を除く郊外は、軒並み価格を下げている。

「今後は都心回帰の動きがますます進むでしょう。人の偏在が起きて、マンション市場は『勝ち組』と『負け組』がはっきり分かれてきそうです」（不動産コンサルタント・長嶋氏）

※週刊朝日 2013年4月12日号