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ハードル下がった?新型出生前診断 考えるべき事は

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 晩婚化などで、35歳以上で出産する人が増えている。出産年齢が高くなると妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病など合併症のリスクが増える。流産、早産、胎児の染色体異常の可能性も増す。

 そんな中、「新型出生前診断」と呼ばれる検査が、2013年から限られた医療機関で実施されるようになった。妊娠10週以降の妊婦の血液に含まれる胎児のDNA断片を調べて、染色体の状態を推定できる。陽性の場合、確定するにはおなかに針を刺して調べる羊水検査が必要になる。調べられる項目は限定的で、20万円程度。血液検査だけという簡便さのためか、心理的な抵抗が小さくなるようだ。

「羊水検査に比べてハードルは低いのか、希望者は多い」と、お茶の水女子大学の四元淳子助教は話す。四元さんは、昭和大学病院で遺伝カウンセラーとして新型出生前診断のカウンセリングを行っている。「安心」を求めてくる妊婦に、検査前のカウンセリングで伝える。

「100人に2人は陽性と出ることがあります」

 もし陽性と出た場合の、先のことまで考えてから検査を受けてほしいからだ。

 この検査の結果が出るまでに2~3週間かかり、その後、羊水検査を受けるとすると、その結果が出るのに、また2~3週間。その間、不安な状態で過ごし、心も体もストレスにさらされる可能性がある。さらにその先、もし人工流産を選択する場合は、12週をすぎてからだと、薬で陣痛を起こすが、陣痛がなかなか来ないと2、3日かかることもあり、4、5日くらい入院する。分娩と同じで体に負担がかかる。四元さんは言う。

「カウンセリングで考える機会をもらったという感想が寄せられる」

AERA 2015年3月9日号より抜粋


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