週刊朝日 2022年12月9日号より
週刊朝日 2022年12月9日号より

 そこで、マーケットアナリストの藤本誠之さんが提案するのは1次情報を直接確認することだ。冒頭に紹介した気象庁の3カ月予報を例に挙げる。

「気象庁のサイトには、次回の発表スケジュールが載っています。注目すべきはその時間帯。毎回、株式市場が開いている14時に発表されます。テレビや新聞などを通じて情報を知ろうとすると翌日になってしまいますが、サイトで直接確認すれば、その日のうちに取引の参考にできます」

 3カ月予報は毎月更新され、次の発表日は12月20日。冬の寒さや降雪量だけでなく、夏の暑さや降雨量など、その季節の天候がどうなるかが長期的にわかる。藤本さんは言う。

「特定のテーマ株は、基本的には連想ゲームで探すようなもの。そのため1次情報など、そのテーマの本質がわかる資料にあたって判断する姿勢が重要です。もともとそのテーマと業績がどの程度関係あるのか、そしてそのテーマが脚光を浴びた時に株価はどう動き、どう取引すれば有利かを見極めることにもつながる。自分で調べ、自分の頭で考えると自身に合った取引パターンも見つかりやすい」

 少しでも先回りできるように、例年取りざたされるテーマや、この先計画されている大きなイベントの関連銘柄を、藤本さんや前出の坂本さん、さらに経済ジャーナリストの和島英樹さんに挙げてもらった。

 中には、すでに注目を浴びたテーマもあるが、今後一巡して、改めて関心を集める場合もある。銘柄探しや連想ゲームの発想法を磨くのに参考にしてほしい。

 まず、例年12月は新規株式公開(IPO)が集中する傾向がある。最近では、19年は年間の新規上場会社90社中20社、20年は同102社中27社、21年は同136社中34社と、それぞれの年の月別で最も多い。

 今年も11月25日時点ですでに22社が12月に上場する計画だ。同14日に上場を予定する中堅航空会社、スカイマークは特に市場の注目度が高い。

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