証券会社の街、東京・兜町で話題になっていたニュースが現実味をおびてきた。

　8月8日、リクルートホールディングスは、東京証券取引所への今秋の上場をめざして準備を進めていると発表した。10月にも上場が認められる見通しで、時価総額は1兆円規模になるとみられている。

　また、無料通話アプリを提供するLINE（ライン）も、年内に東証に上場する方針。こちらも時価総額は1兆円規模になる見通しだ。1兆円規模の株式上場は、4年ぶりだ。

「市場から多くの資金を吸収する大型の株式上場は、相場の調子が良いときでないとできません。こうした動きは、相場回復の象徴といえるでしょう」（中堅証券の営業担当）

　新規に上場する企業は増えている。新規上場で株式を公開することをIPOという。06年のライブドアショック後、マザーズ市場などの新興市場が低迷し、IPO社数は激減。追い打ちをかけるように、08年にリーマンショックが起きた。

　しかし、昨年は54社まで回復。6年ぶりに50社を超えた。リーマンショック前の07年の121社にはまだ及ばないが、確実に回復しているようだ。

　今年は7月時点で新規上場数は30社。年末までに昨年と同数程度か、それ以上のIPO社数になると見込まれている。日本は3月決算の企業が多いため、決算や株主総会などのプロセスを経ていくと、IPOは9月以降に増えやすい傾向があるという。まさに、これからが投資のチャンスといえるのだ。

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