安井孝之

プロフィール

1957年生まれ。日経ビジネス記者を経て88年朝日新聞社に入社。東京、大阪の経済部で経済記事を書き、2005年に企業経営・経済政策担当の編集委員。17年に朝日新聞社を退職、Gemba Lab株式会社を設立。著書に『これからの優良企業』（PHP研究所）などがある。

経済プリズム

安井孝之の記事一覧

中小企業の人材確保のためにも「SDGsはオポチュニティーだ」　横田浩一・横田アソシエイツ代表取締役

企業にとってSDGsへの取り組みは避けては通れない。それは大手企業だけでなく、中小企業も例外ではない。SDGsをどのように捉えるべきなのか。横田浩一・横田アソシエイツ代表取締役に聞いた。AERA 2023年9月4日号より。

SDGs

AERA 9/4

中小企業はSDGsで会社全体を変えられるチャンス　段ボール製造会社、付加価値の高い新事業で存在感じわり

SDGsの機運が高まりを受け、それを好機として環境ビジネスで会社を大きく変える中小企業がある。「正しい仕事」で稼いでみせる。AERA 2023年9月4日号より。

SDGs

AERA 9/3

「正しい仕事でちゃんと儲けにもなる」　木材商社の「一本の木を使い切る」環境ビジネスへの挑戦

環境ビジネスで会社を大きく変える中小企業がある。生き残り策を考え、SDGsにたどり着いた。「正しい仕事」で稼いでみせる。AERA 2023年9月4日号より。

SDGs

AERA 9/2

EVのシェア拡大で自動車業界は「100年に一度の大変革」　「クルマ屋」からエネルギー分野のビジネスまで手がける動きも

電気自動車（EV）で出遅れ気味の日本だが、国内市場でもEVのシェアはジワリと増え始めた。販売の現場で「クルマ屋」からの脱却の動きが見える。AERA 2023年4月10日号の記事を紹介する。

AERA 4/5

日本を賃上げ体質に変えるための“経営イノベーション”　カギは成長分野への市場進出

ユニクロやDMG森精機などグローバルに事業を展開する多くの大企業には、賃上げの動きが目立つ。中小企業など日本企業全体の賃上げを実現するために必要なイノベーションとは。 AERA2023年2月13日号の記事を紹介する。

AERA 2/8

大企業が続々賃上げの動き　長年横ばいだった日本の賃金は物価上昇率を超えるか

久しぶりのインフレ下の春闘。みんなで渡れば怖くないのか、多くの大企業には賃上げの動きが目立つ。だが持続的な賃上げを果たすには経営のイノベーションが必要だ。AERA2023年2月13日号の記事を紹介する。

AERA 2/7

24年ぶりの為替介入は必要なかった？　円安阻止もインバウンドに期待「ちぐはぐな対応」

今春から進んだ「円安」の評判がすこぶる悪い。物価高を招く悪者だと政府は円安阻止に動いたが、「円安」はそんなに悪いことなのだろうか。AERA 2022年10月10－17日合併号の記事を紹介する。（全3回の3回目）

AERA 10/7

円安で企業の業績好調も、賃金の伸びは小さい現状　課題は経営者の積極姿勢の欠如か

日米の金利差の拡大から進んだ「円安」の評判がすこぶる悪い。物価高を招く悪者だと政府は円安阻止に動いたが、「円安」はそんなに悪いことなのだろうか。AERA 2022年10月10－17日合併号の記事を紹介する。（全3回の2回目）

AERA 10/6

円安は本当に悪なのか？　「日本経済を成長軌道に乗せるチャンス」利点にも注目

近ごろ「円安」の評判がすこぶる悪い。物価高を招く悪者だと政府は円安阻止に動いたが、「円安」はそんなに悪いことなのだろうか。AERA 2022年10月10－17日合併号の記事を紹介する。（全3回の1回目）

AERA 10/5

なぜ「失われた30年」に決別し、賃上げ実現できない？要因は日本企業の特徴にあり

2022年3月期決算で最高益を更新した上場企業は3割に上った。「失われた30年」から抜け出せるかと思ったら、ウクライナ情勢などで先行きには暗雲が漂う。日本企業が賃上げを実現するには何が必要なのか。AERA 2022年6月13日号の記事から紹介する。

AERA 6/10

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特集

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2025年をリードする100人

【AERA2024年12月30日―2025年1月6日合併増大号（12月23日発売）】「2025年」といえば、超高齢化社会がさらに進み、労働力不足や社会保障費の増大などの社会課題がますます深刻化しそうです。そんな重たい空気を吹き飛ばし、道を切り開く人たちがいます。100人を超す2025年の注目の人を紹介します。

2025年注目の人

2025年問題と終活

【AERA2024年12月23日号（12月16日発売）】団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となることで起こる「2025年問題」。「社会保障費の増大」「医療に関わる人材の不足」「労働力不足の深刻化」の３つが大きな問題になってくると言われています。その子どもである団塊ジュニア世代にとっては、親の介護や自身の老後について否応なしに直面させられることに。よりよい後半生のために、不安なく将来を迎える術を考えます。

2025年問題と終活

拡大するVTuber市場

【AERA2024年12月16日増大号（12月9日発売）】 YouTubeなどのプラットフォーム上で、2Dや3Dのアバターを使って動画を配信する「VTuber」。 2016年の誕生以来、右肩上がりで拡大し、2023年度は国内市場規模800億円にまで成長。いまやエンタメ界をリードする存在になりつつあります。グローバルな展開も加速するVTuberの最前線をお届けします！

VTuber市場

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