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今もっとも必要とされる「DX人材」とは? 7つのポイントで解説

著者の鶴岡友也さん。株式会社STANDARD 代表取締役CTO。1996年生まれ。明治大学在籍中から、AI エンジニアのフリーランスとして複数の開発案件に携わる。東大人工知能開発学生団体HAIT Labの運営を通じながら、株式会社STANDARD を共同創業。各産業のDX 推進支援やDX リテラシー講座の作成、グループ会社の設立などに従事(撮影/朝日新聞出版 写真部・張溢文)

著者の鶴岡友也さん。株式会社STANDARD 代表取締役CTO。1996年生まれ。明治大学在籍中から、AI エンジニアのフリーランスとして複数の開発案件に携わる。東大人工知能開発学生団体HAIT Labの運営を通じながら、株式会社STANDARD を共同創業。各産業のDX 推進支援やDX リテラシー講座の作成、グループ会社の設立などに従事(撮影/朝日新聞出版 写真部・張溢文)

著者の石井大智さん(左)と鶴岡さんが経営する株式会社STANDARD。2017年の創業ながら、ソフトバンク・NTTデータ・パナソニック・リコー・みずほフィナンシャルグループなど、大手企業を中心に500社近くにDX人材育成、コンサルティング、プロダクト開発を提供している(撮影/朝日新聞出版 写真部・張溢文)

著者の石井大智さん(左)と鶴岡さんが経営する株式会社STANDARD。2017年の創業ながら、ソフトバンク・NTTデータ・パナソニック・リコー・みずほフィナンシャルグループなど、大手企業を中心に500社近くにDX人材育成、コンサルティング、プロダクト開発を提供している(撮影/朝日新聞出版 写真部・張溢文)

「DX(デジタル・トランスフォーメーション)はあらゆる企業の経営戦略の中核になっていて、もうDXリテラシーによる人材の“線引き”が始まっています。新入社員も例外ではありません」

【もうひとりの著者・石井大智さんの写真はこちら】

 こう話すのは『デジタル技術で、新たな価値を生み出す DX人材の教科書』(朝日新聞出版)の著者、鶴岡友也さん。24歳ながら株式会社STANDARDのCTOとして480社以上の企業にDX人材教育サービスを提供中。高密度のビジネス経験を踏まえ、後輩たちに勝ち残れるDX人材を目指すうえでの「心構え」をアドバイスします。

*  *  *
■DXリテラシーはなぜ必要なのか?

 いまの新入社員は「ザ・デジタルネイティブ世代」です。一方、いまどこの会社でもDXプロジェクトを担う人材がエンジニアサイドはもちろん、ビジネスサイドも非常に不足しています。なので、なかなかDXが進んでいない。

 DXが喫緊の主要な経営課題である以上、その人材は急いで自社で育てるか、外からプロを採用するかしかなく、戦略的な企業であればあるほど前者、自らDX人材を育てる方向に大きく舵を切っています。

 それはなぜか。DXは従来の自社のビジネスモデルを劇的に変え、飛躍的な成長をもたらす可能性を秘めているからです。その意味では、DXプロジェクトに携わることはビジネスパーソンにとって、極めて有力な「出世コース」になっていると言っていいでしょう。

 さて、すべての社員がその出世コースに乗れるでしょうか。当然ながら答えはノー。「適性」によって人材は厳選されます。つまり彼・彼女らのうち、DXに適している人だけに「チャレンジ権」が優先的に配分される。要は、同じ社員の中でも機会提供における格差が確実に存在するわけです。

 さらに、特にAIの進化にともなって「10年後、生き残る職業」と盛んに言われるようになりました。そういう現状を踏まえて、これからのビジネスパーソンのキャリア、個々の市場価値を高めていくことを考えた場合、「デジタル技術を活用していかに顧客への提供価値を向上させるか」というスキル、つまりDXリテラシーがある人と、それがない人との格差はどんどん広がっていきます。


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