「飼いたい」が一転「引き取ってほしい」　再び犬猫に“暗い影”

「また昨年のようなことが起きないか……」。2度目の緊急事態宣言が発出され、そう案じるのは東京でペットの保護に努めるNPO法人「ティアハイム・コクア」の山田直美代表だ。昨年は犬や猫を手放したい、という飼い主が殺到し、活動の現場は混乱をきたした。

【写真】殺処分される前の犬や猫を保護し、医療・メンタル面でのケアをするＮＰＯ法人ティアハイム・コクア

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　混乱が最も激しかったのは昨年の8月ごろ。ペット保険会社が「新型コロナ感染者から預かった犬のうち2匹がPCR検査で陽性だった」と発表すると、各地の動物保護施設に「ペットを手放したい」という相談が殺到した。実情を取材するため東京・原宿でペットの保護活動を行うNPO法人「ティアハイム・コクア」を訪れると、そこはまさにてんやわんやの状態だった。

　何かを訴える鳴き声に電話の音、それに人の声も混じる。ドアの奥はただならぬ様子だった。ドアをノックしたが、反応はない。中に入ろうと思い、ノブに手をかけた瞬間、ドアに書かれた注意書きが目に入った。

「保護された動物たちが怖がるので中には入らないでください」

　中の職員と目が合った。「ちょっと待ってくれ」と身ぶり手ぶりで知らせてくれた。数分後、その職員は「コロナ禍でペットを手放したいという相談が増えて手が離せない」と話した。

　取材の意図を伝え、後に電話で実情を聞くことになった。山田代表によると、ペット保険会社の発表以前の5月くらいから、コロナ禍を理由とした引き取り相談を多数受けたという。

「ペットショップで買って飼い始めたけど、実際に子犬を飼うのは難しいとわかったので、もう飼えない」「リモートワークの日が減り、仕事も通常に戻ったので犬の面倒を見切れなくなった」「コロナで仕事が不安定になり、引っ越さなければならなくなった。新しい引っ越し先で飼うのが難しくなった」

　このように引き取り相談が増えた、とする声はあちこちから聞かれた。その起点は緊急事態宣言が発出され、ステイホームが叫ばれた4～5月ごろ、東京を中心に日本中でペット需要が急増したことにあったようだ。