では詐欺にあわないためにはどうすればいいのか。

　探していた商品が激安とあれば即座に飛びつきたくなるが、まずは特定商取引法とその規則に沿った義務表示が行われているかどうかを確認したい。

　法律では通販事業者の名前、住所、電話番号、責任者名の表示が定められている。しかし詐欺サイトの場合はこの掲示がない、あるいはあっても実在しない住所や全く関係のない場所であったり、もしくは実在する店舗を騙っていたりするケースもある。

　責任者の連絡先にフリーメールのアドレスを使用していたり、表示を画像で行っていたりする場合は、一度似たようなサイトがないか確認したほうが良いだろう。詐欺サイトは間口を広げるため、同じようなテンプレートを使いまわし、よく似た通販サイトを量産している場合がある。また、そのサイト内で表示されているメールアドレスやサイトのURLを検索すると、被害にあった人の報告が見つかるケースも多い。

　通販を申し込んだ後、送られてきた銀行口座にも注意が必要だ。振込先口座の名義が外国人名の個人名義だったという報告は多い。

　公益社団法人日本通信販売協会（JADMA）は、通信販売に関する消費者からの相談室として通販110番を設けるとともに、怪しいサイトの注意点と見分け方などを公開している。

　詐欺に引っかかってからでは遅い。少しでもおかしいと思ったら、焦らずにきちんと調べて、安全な通販を楽しみたいものだ。

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