隅田英一郎
実のところ、「英語でコミュニケーションができる」必要がある日本人は限定的だ。マイクロソフト日本法人の元社長であり、ビジネスで英語を使ってきた成毛眞による『日本人の9割に英語はいらない』というタイトルの本がある。詳細な根拠は同書に譲るとしてこの9割という数字を借用し若干拡張して、日本人全体を三つの集合に分けてみよう。
（1）一生にわたって英語を使う機会がほぼゼロである日本人の集合が人口の90％を占める。
（2）必要に迫られて仕事で英語を使うことが時々ある日本人の集合は人口の9％になる。
（3）英語が仕事の中心にあり、常時英語なしではやっていけない日本人の集合は人口のたった1％になる（※注1）。
この三つの集合で英語への対応はどうするのが賢明だろう。
（1）海外旅行などで稀に英語の必要があったとしても、他の外国語対応も含め自動翻訳で済ませばよい。2200時間の英語の勉強は不要になる。
（2）多くの日本人は精度・速度で自動翻訳に劣後するので自動翻訳で効率化すればよい。現在の自動翻訳を使いこなすには、中学・高校で文法や語彙の基礎力をつける1000時間はあったほうがいいが、自己研鑽の1200時間はなくてもよい。
（3）高い効率が要請され自動翻訳に頼ると十分な精度・速度が必ずしも確保できないことも想定される（※注2）ので、2200時間かけて英語力を磨くことが期待される。英語のプロならこれは理にかなっている。
自動翻訳を使うことにすれば、（1）と（2）からなる99％の日本人について、英語学習あるいは英語運用に使う時間は不要または最小化される。英語学習に使わず余った時間は他に使える。人口が1億として概算すると、他に使える時間の総和は2088億時間（1億×90％×2200時間＋1億×9％×1200時間）と膨大である。
英語の社内公用語化は廃れる
企業活動のグローバル展開のために英語を社内公用語にした企業がたくさんあった。英語と日本語の距離が遠いのでマスターするのに相当な時間がかかることを考えるとコストは膨大であったはずである。会社は社員の英語学習のために時間と予算を割かなくてはいけなかった。
ジェーン・スー
西崎彩智
ゲッターズ飯田
