株を買うときの目安として、いま注目したいのが株式の「配当」だ。企業が、投資を引き寄せる“呼び水”にするため、稼ぎ出した利益を株主に配分する配当を重視する姿勢を強めているためだ。その結果、14年3月期は株式の配当総額が、前期から2割増の6兆9千億円になり、過去最高を更新した。
SBI証券投資調査部シニアマーケットアナリストの藤本誠之氏によると、「収益拡大を背景に配当を増やした企業は2社に1社」にのぼるという。
「この流れは当分続きます。賃上げの動きと相まって家計に恩恵を及ぼしそうです」
多くの3月期決算企業は、6～7月に株主に配当を支払う。14年に配当金を増やした企業を見ると、トヨタ自動車やJT、工作機械大手のアマダ、三菱自動車など輸出関連企業が並ぶ。なかでも注目が集まったのはアマダだ。5月中旬、稼いだ利益を内部留保にせず、すべて株主に配分すると発表した。半分を自社株買いに回し、残る半分を株主への配当にすると決めたのだ。
「市場では『次のアマダを探せ』が合言葉になっています」（藤本氏）
古賀茂明
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