福井しほ
いくら耳をそばだてても「いい話」は聞こえてこない。新型コロナの影響は、気がつけば収入にも暗い影を落とす。年収は下がるのか、上がるのか。それがいつからなのか──。現在地を知ることが「これから」のヒントになる。「人気企業の年収」を特集したAERA 2020年12月21日号から。
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ようやくオンラインでのミーティングや商談にも慣れた矢先、画面越しに少し疲れた表情で映る社長からの一言に、背筋がゾッとした。
「賞与はカットです」
緊急事態宣言下に在宅勤務の態勢が整い始めたゴールデンウィーク直前、ビデオ会議アプリ「Zoom」で開かれた全社朝礼で、そう言われたのだ。
ここでの賞与とは夏のボーナスのこと。当然、社内チャットは大荒れ。都内の大手コンサルティング会社に勤める男性（28）は、苦笑いしてこう話す。
「いきなり『下げまーす』という感じで言われて、マジかと思いましたよ。でも、支給されるだけありがたいと自分に言い聞かせました。会社員も不況になると脆（もろ）いなって」
予告通り、夏のボーナスは2カ月分から1.5カ月分へとカット。12月に支給された冬の賞与も前年と比べてカットされた。職場はいまも重苦しい空気が漂っている。
「中途入社で入った先輩は一斉に退職しました。上層部への不満は募る一方です。売り上げが昨対比で半減した部署の雰囲気は、まるでお通夜みたいになっています」（男性）
一向に収まる気配を見せない新型コロナの影響で、航空や旅行、レジャー、人材派遣、飲食業界などの動きが大きな打撃を受けたのは、もはや言うまでもない。連日のように業績悪化のニュースが流れ、給与面での懸念や心配は決して他人事ではなくなった。
リーマンに次ぐ「低迷」
上場企業を中心として500社以上を対象にした日本経済新聞の調査によれば、今冬のボーナス（1人当たりの支給額）は前年比8.55％減の約76万2千円。リーマン・ショック後の2009年に次ぐ大幅な減少率と報じた。東京五輪に向けて盛り上がるはずだった日本経済は、コロナ禍に見舞われて以降、確実に停滞し、拠り所であった給与や賞与にも影響し始めている。
では、新型コロナの以前と以後で、収入はどう変わるのか。
アエラは、約3700社ある上場企業のなかから、大学生に就職先として人気の企業93社の年収を調査した。
小島よしお
しいたけ.
ジェーン・スー
