辛酸なめ成長した「LINE」名前に込めた想い

週刊朝日#LINE
舛田淳執行役員(事業戦略担)事業開発からコンセプト設計、コミュニケーションプランまですべての戦略を練る軍師。「我々は間違いなく歴史をつくっている」(撮影/今村拓馬)
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舛田淳執行役員(事業戦略担)事業開発...

 無料通話アプリ「LINE」の成長が著しい。ユーザー数は国内で5千万人、世界で3億人を超えた。彗星のごとく現れたかに見えるLINEだが、実は辛酸をなめた時代の方がはるかに長い。

 LINEの前身であるNHNジャパンは、韓国のネット大手NHNの子会社として2000年に日本に進出。主力は検索サイト「NAVER」とオンラインゲームの「ハンゲーム」で、いずれもパソコン向けのサービスだった。だがNAVERは浸透せず、05年に撤退。07年に再参入したが、ヤフーとグーグルという壁が立ちはだかった。ハンゲームも「ガラケー」にユーザーを導き損ね、DeNAやグリーに寡占を許した。

 「端末の主役がスマホへと移る中、ここで競合に先行しなければ会社がつぶれる」

 森川にはそんな危機感があった。開発チームを率いたのが事業戦略担当執行役員の舛田淳(36)。当初、サービス候補には「コミュニケーション」を切り口にゲーム、写真共有、メッセージの三つが挙がったが、舛田はメッセージに注力する方針を打ち出す。世界ではすでにフェイスブックやツイッターが隆盛を極めていたが、勝算はあった。

「フェイスブックのマーク・ザッカーバーグは地球上の70億人をつなぎたいと言った。それがネットの可能性である、と。理解はするが、少し怖い。我々は真逆をいこうと考えた」

 不特定多数の人をつなぐ既存のSNSは、やり取りが「オープン」に交わされるため不都合も伴う。例えばツイッターは知人に語りかけるつもりでつぶやいたことが、見知らぬ人にリツイートされ炎上したり、拡散が止まらなくなったりすることもある。舛田が目指したのは、もともとつながっている家族や友人などの関係をさらに深める「クローズド」なコミュニケーションツール。それが、スマホの電話帳の中の「友だち」とだけつながるLINEだった。
 
 11年3月に東日本大震災が起き、「絆」の尊さが再確認される中、コンセプトに確信を得たチームは急ピッチで開発に取り組んだ。「大切な人とつながるホットラインに」。LINEという名称にはそんな思いが込められた。当初、100万人が目標だったユーザー数は、半年で1千万人を超えた。

AERA  2013年12月9日号より抜粋

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