高度経済成長期の日本は「一億総中流」などと言われ、格差の小さい国だと内外から指摘されて来た。しかし、社会学者の橋本健二氏は著書『中流崩壊』で、格差は1970年代後半から既に広がり出していたと指摘している。また、日本人の大多数が自身を中流だと認識した理由を分析し、中流階級の実相に迫っている。産業構造の変化や新型コロナ禍により階級の分化が進む今、日本社会はどうなっていくのか。同書より一部を紹介する。

＊　　＊　　＊

■世論調査が「中」の回答を誘導

　かつて日本を「総中流」の社会だと信じることのできる時代があった。もちろん、この時代にもかなり大きな格差はあった。しかし大多数の人が、尋ねられれば自分を「中」だと答えたし、「日本人の九割は中流だ」といわれても、とくに疑問をもつこともなく、これを信じた。

　なぜか。これにはいくつかの理由があった。

　まず、質問の仕方が人々を「中」という回答へ誘導するものだった（図）。人々はもともと、自分が社会全体のなかで「上」「中」「下」のどれであるかなどということを、明確に意識しているわけではない。どれかといわれても、しっくりこない人も多い。しかし、この三つから選べといわれれば、「上」でも「下」でもなく「中」だと、消去法的に答えてしまうのである。

　しかも「総中流」の根拠とされた世論調査では、「上」と「下」は選択肢が一つだけなのに、「中」は「中の上」「中の中」「中の下」の三つに分かれている。この三つを合計すれば「中」が多くなるのはあたりまえである。だから日本だけではなく、どんな国でも、同じ質問をすれば「中」と答える人が九割前後になってしまう。

　しかし第二に、「総中流」がいわれるようになった1970年代の後半は、高度経済成長が十数年続いた直後であり、実際に格差が小さくなっていた。また大部分の人々は、高度成長によって所得が増加しており、その生活水準は実際に、一昔前の「中流」のレベルに達していた。だから日本は「総中流」の社会だといわれても、それほど疑問をもつことがなかった。

次のページ
「中＝よきもの」という理想