この春「退社」した米倉涼子、小雪、柴咲コウ(c)朝日新聞社
この春「退社」した米倉涼子、小雪、柴咲コウ(c)朝日新聞社
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 米倉涼子(44)に小雪(43)、柴咲コウ(38)、栗山千明(35)などの大物女優が次々と事務所から独立し、話題となっている。3月いっぱいでオスカープロモーションを退社した米倉は4月3日に公式サイトをオープンし、個人事務所を立ち上げたことを報告。

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 同様に、栗山千明もツイッターで個人アカウントを開設し、円満退社を報告した。小雪の場合は、もともと個人事務所がエイベックスと提携していたのだが、その関係を解消した「退社」と報じられた。

 女優にかかわらず、人気タレントの所属事務所からの退社に関しては中居正広のジャニーズ事務所の退社もあり、芸能マスコミを賑わせている。ある週刊誌の記者は「やはり、ジャニーズ事務所をはじめ多くの芸能プロに対する公正取引委員会の注意喚起が遠因にあるのでは」と話す。

「4月や9月は芸能事務所の契約が更新される時期なので、この時期に発表が重なってしまうのでしょう。ただし、これまでは大手芸能事務所を退社するとテレビ局などに圧力がかかり、出演できないことがあったため、そう簡単に事務所をやめられなかった。今回、事務所を退所した人たちが円満退社を強調するのも、そのためでしょう。これから個人でビジネス契約をする際に、発注元から元所属事務所への“忖度”が働いて仕事がこなくなるケースがあるなら困りますからね」

 この記者が語るように、芸能界には掟があり大手事務所からの移籍にはさまざまな調整が必要だった。ところが近年、公取の動きで変わってきたという。しかし、一方で別の要因を指摘するのは中堅芸能事務所の関係者だ。

「例えば米倉さんに関しては、オスカープロモーションのお家騒動に端を発していますし、小雪さんや柴咲さんはもともと、個人事務所を持っていてそこの業務提携の窓口として大手プロと契約していた。それら以外でも、例えば満島ひかりさんも2018年に事務所から独立しています。たしかに公取の件で、テレビドラマの主演といった“行政”に関わる部分には参加できないかもしれませんが、そもそもドラマ出演は宣伝効果みたいな部分もあって、俳優ビジネスの稼ぎどころの本命ではない。今は、テレビドラマに出ていなくてもCMに抜擢されることは多いですし、映画やネット配信などほかのビジネス展開も可能なので、女優たちもテレビに出ることにあまりメリットを感じていない」(芸能事務所関係者)
 

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