置きたい商品が提供できない
では、廃止予定の2000店舗はどう選定していくのだろうか。
「たとえば、イートインのイスが2脚しかないような店舗もあります。そういうところだと、ほとんど利用されていないのが現状のようです。スペースが限られる首都圏の店舗では、標準よりも狭い店舗レイアウトになってしまい、置きたい商品が提供できていないところもあります。その場合は日用品の品ぞろえを拡充するほうが、お客さまにとってはメリットが大きいと考えております」(同)
イートインを廃止した店からは、当然のごとく電源もなくなる。来年度以降、さらに廃止していく店舗が増えるかは「実証数値を踏まえて、今後検討していく」(同)という。
イートイン愛用者としては“廃止”されてしまうのは結構な痛手だ。残せる店舗は、ぜひ続けてほしいと切に願っている。
(AERA dot.編集部・上田耕司)