(写真はイメージ/GettyImages)

 元朝日新聞記者・神戸郁人氏は「人財」という言葉に対して持った違和感を、52年分の419冊の経済系書籍を分析し、考察している。それらを通じて見えてきたのは、生き残りを賭けた過酷な競争に打ち勝つため、企業が働き手にかける切実な願いだった。神戸氏の著書『うさんくさい「啓発」の言葉』から一部を抜粋して解説する。

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「人材」じゃなくて「人財」?

 当社は「人財」をお待ちしています—。求人広告などを読み、そんな文言が目に入った経験はないでしょうか。「『人材』の誤記?」と思いきや、さにあらず。アルバイトの採用基準から事業説明まで、企業が発する様々な情報に含まれているのです。地下鉄の広告で、偶然目にした筆者は、その使い方に疑問を持ちました。 

 「一体、誰にとっての、何のための『財』なんだろう?」

 「人財」という言葉について、企業活動と切り離して語ることはできません。もしかしたら、景気の変化と、言葉としての広がり方は関係しているのではないか。そう考えて、国会図書館で経済関連の専門誌や単行本を調べてみました。

 1968〜2020年の52年間に発行された計419冊[稲田 遼祐3] を読み込む中で、筆者は「会社は人なり」という言葉を、たびたび目にしました。企業活動を営む上で、働いてくれる人々は不可欠であり、大切にしなければならない。そんな意味合いで用いられ、「人財」とセットで登場することも珍しくありません。

 なるほど、とうなずきつつ、微かな違和感も覚えました。「働き手を緩やかに選別する意図はないのだろうか」と。企業が事業を続けるため、業務の効率化や、生産性向上を図るのは当然です。労働者に対して、職務に必要な力を高めるよう求めることも、何らおかしくはありません。一方で働き手は、仕事上の成長を絶えず要請されます。このメッセージを重く受け止め過ぎると、過重労働や生きづらさにつながりかねません。これは既に、多くの人々が実感するところでしょう。

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「従えば、より豊かに生きられる」と言われても